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トランプ米大統領の就任100日に合わせ、複数の米リベラルメディアがこのほど、「トランプ氏の支持率が歴代最低」とする世論調査を発表しました。

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米民主党に好意的なCNNは、トランプ氏の支持率が41%に落ち込み、「100日目の支持率としては、ドワイト・アイゼンハワー氏以降の歴代大統領の中で最低だった」との調査結果を発表しました。また米ワシントン・ポスト紙も、トランプ氏の支持率が39%と発表し、CNNと同様に、「就任100日目として、フランクリン・ルーズベルト氏の3期目以降、歴代で最も低い」と分析しています。

これに日本の主要メディアも全面的に追随する形で、「支持率が下落」とする報道が目立ちました。

しかしこうした世論調査について、「民主党系・反トランプ勢力による印象操作」が指摘されています。

例えば、世論調査会社ラスムッセン・レポートのマーク・ミッチェル氏は、トランプ氏を意図的に貶める「心理作戦」が行われており、「実際の数字はそこまで悲惨ではない」と言及。インサイダー・アドバンテージ社もXで、「3度の大統領選で正しくトランプ氏の支持率を調査できなかった世論調査会社が、今回の調査が正しく的を射ていると誰が期待するだろうか」と信憑性の無さを突いています。

後者の点で記憶に新しいのは、昨年の大統領選でしょう。主要メディアはトランプ氏を執拗に攻撃し、民主党候補のハリス氏の支持率が上回ると一斉に報道。しかし蓋を開ければ、トランプ氏が激戦州で全勝し、共和党も上院・下院を制して圧勝しました。

このように、「世論調査の多くが偏向している」ことは差し引いて考える必要があります。さらに、メディアがあまり強調しないトランプ政権の「成果」に焦点を当ててみれば、こうした数字に踊らされることはありません。

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