《本記事のポイント》
- フロリダ州保健局の調査で、ワクチンの接種で18～39歳の男性の死亡リスクが増加
- 心筋炎を筆頭にワクチンの副作用が、専門家から報告されている
- 北欧諸国を中心にワクチン被害を深刻に受け止め、政策を見直す国と地域が出て来ている
米フロリダ州の保健長官であるジョセフ・A・ラダポ氏は7日、mRNAワクチンに関する新たなガイダンスを発表し、18～39歳の男性に対して接種を控えるように勧告した。
今回のガイダンスを発表するにあたり、フロリダ保健局はワクチンの安全性を評価するための研究分析を実施。18～39歳の男性がワクチンを接種することで、28日以内に心臓関連の死亡リスクが84%増加することが分かった。一方で、ワクチン以外では、このような死亡リスクの増加は認められなかった。
この分析結果を受けてラダポ氏は、18～39歳の男性に対してワクチンの接種を控えるように勧告し、特に心筋炎や心膜炎など心臓の持病がある人は、特に注意が必要だとの認識を示した。
同氏は、「ワクチンをはじめ、あらゆる医薬品の安全性と有効性を研究することは、公衆衛生の重要な要素です」と述べ、「(ワクチンの)安全性については、これまでほとんど関心が払われておらず、多くの人々の懸念の声は退けられてしまっていました。これらは、フロリダ市民が知るべき重要な事柄です」と話した。
ワクチン接種で起き得るさまざまな副作用
ワクチンは感染・重症化を予防する効果が大して見られないことが、さまざまなデータで明らかになっている。そのうえ、特にワクチンには深刻な副作用があると、専門家や研究で報告されているのだ。
日本で、ワクチン接種と明確な関連が考えられている副作用は、アナフィラキシーや心筋炎・心膜炎、血栓性血小板減少が挙げられている。その他にも、自己免疫性血小板減少症やくも膜下出血、心不全、心筋梗塞なども、「因果関係があるのではないか」と指摘されている。
また、繰り返し接種することで人間の免疫力が低下することや、ワクチン成分が遺伝子に影響することも懸念され、安全性について十分に検証されていないのが現状だ(詳しくは、本誌11月号特集「コロナワクチンは本当に大丈夫か?」を参照)。
今回のフロリダだけではなく、デンマークなどの北欧諸国を中心に、副作用のリスクを深刻に受け止め、ワクチン政策を見直す国や地域が出て来ている。日本政府としてもワクチンによる被害を調査し、政策を再考するべきだろう。
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