守護霊インタビュー

社長守護霊が暴露
「中日新聞は“中国の日本本社"」

「中日新聞偏向報道の霊的原因を探る――小出社長・スピリチュアル診断――」

2013年7月15日収録

この4年間、国防危機への対処法など現実的な政策を一貫して訴えてきたことなどが評価されたのか、今回の参院選では、各マスコミが、これまで「諸派」扱いをしてきた幸福実現党を、他党と公平に扱おうとする姿勢が見受けられる。その一方で、中部圏で大きなシェアを占め、系列の東京新聞などを含めれば毎日新聞を抜いて日本3位の部数を持つ中日新聞は、幸福実現党の候補者を取り上げない差別的な報道姿勢を続けている。同紙の「幸福実現党嫌い」の理由とは何なのか。大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁は15日、中日新聞社の小出宣昭社長の守護霊を呼び出し、その本心とその信条を質した。

民主主義の原理にもとる中日新聞の「幸福実現党外し」

民主主義では、選挙を通じて国政の意思決定を行うのは、主権者である国民である。報道機関には、国民の「知る権利」に応えて、公正な情報を提供する「公器」としての義務がある。こうした点を考えた時に、幸福実現党の報道におけるこれまでの中日新聞の姿勢は、マスコミの使命にもとるものだったと言っていい。

幸福実現党が立党した2009年からの各国政選挙において、中日新聞は公開討論会の報道や、候補者の人柄や経歴を伝える「横顔」記事で、幸福実現党の候補者を扱わないなどの露骨な差別を行ってきた。今回の参院選でも、愛知選挙区の各候補者の第一声をそれぞれ写真入りで扱った公示日翌日の愛知県内版(5日付)では、出馬した10人のうち、幸福実現党の中根裕美候補と、新人の身玉山宗三郎候補の2人だけが紙面から外された。岐阜選挙区の各候補の第一声を伝えた同日付の岐阜版でも、候補者4人のうち幸福実現党の加納有輝彦候補だけを扱わなかった。

「幸福実現党外し」は公示前から行われており、先月、中日新聞の主催で行われた立候補予定者討論会に中根候補が呼ばれることはなかった。公示後に始まった各候補の「素顔」や「主張」の連載でも、中根氏は外され続け、岐阜の加納氏についても同じ状況が続いた。

全国の選挙区に候補を立て、自民党ともその他の政党とも異なる政策を訴える幸福実現党に対し、中日新聞がこうした差別的な報道姿勢を取り続ける理由とは何なのか。なぜ有権者に、憲法9条改正や原発推進などの幸福実現党が訴える政策を選択肢として伝えようとしないのか。中日新聞は脱原発や国防強化への反対など、主張の先鋭さで左翼メディアの先頭を走っているが、小出社長の守護霊霊言からは、中日新聞の左翼思想への傾倒ぶりを明らかにする、貴重な証言が得られた。

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