《ニュース》

新型コロナウィルスの発生起源をめぐり、パンデミック当初からこの問題を追跡調査してきた豪ジャーナリストのシャーリ・マークソン(Sharri Markson)氏が、新事実を報じています。

英対外情報機関MI6(SIS)の元長官リチャード・ディアラヴ卿はマークソン氏の取材に答える形で、「世界中で、コロナ起源を問う科学的議論が能動的に抑圧された」ことを語りました(28日付スカイニュース・オーストラリア)。

《詳細》

マークソン氏は2021年9月に『What Really Happened in Wuhan(邦題: 新型コロナはどこから来たのか)』を出版し、タブー視されてきた「武漢研究所流出説」を多角的に検証した人物です。21年9月に公開された、同氏によるコロナ起源をめぐるドキュメンタリー番組は、YouTube上で1300万回を超えて視聴されています。

同氏の取材を受け、コロナ起源をめぐる「最も重要な」発見について、ディアラヴ卿は次のように答えています。

「コロナ起源に関する真っ当で科学的な議論が、世界のいたるところで、実は能動的に抑圧されていたということを発見したこと。これが最も重要であると考えます」

ディアラヴ卿はコロナ起源をめぐる議論の抑圧において、コロナ対策の指揮を執った、米国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)元所長のアンソニー・ファウチ博士が果たした役割に言及した上で、このように述べています。

「我々は現在、情報公開によって、どのような会議が開かれ何が起きたのかについて、かなり明確な認識を持っています」

「彼らは、私が十分に理解できないような理由から支持することに決めた、一方的な見解を提示し、それに反対する見解には一切の余地を与えず、メディアの宣伝露出がないよう徹底したのです」

さらにマークソン氏によれば、米情報機関内で自然発生説を推し進めようとする動きの背後に、世界保健機関(WHO)に関係のある人物がいたとのことです。

本欄でも、米中央情報局(CIA)が「中国・武漢研究所流出説」を支持していた自局の分析官らに対し、「自然発生説」に立場を変えさせるため金銭的報酬を提示したことが、内部告発によって明らかになったことを報じました(詳細は関連記事:「コロナ起源調査、米CIAが「武漢研究所説」隠蔽のため分析官を買収か」)。

マークソン氏によれば、米国家情報会議(NIC/National Intelligence Council)で世界健康安全保障を担当したエイドリアン・キーン氏は、WHOのコンサルタントとしても働いていた経歴があり、バイデン政権がコロナ起源の調査を進めていた際に「コロナ自然発生説」を推し進めようとしていたとのことです。

WHOについては親中派とされるテドロス事務局長の下、中国政府を刺激しないよう、コロナの影響力を極めて過少に評価しパンデミック抑止の役割を放棄したとして、公平性について批判が根強く上がっています。

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