2026年7月号記事

イラン情報は間違いだらけ

主要メディアを監視するアメリカの調査によると、トランプ批判やイランを擁護する左派寄りの記事は、右派寄りの10倍以上であるという。この異様な言論空間をどう見るべきか。

アメリカとイランがホルムズ海峡を境に睨み合いを続けている(5月18日時点)。

イラン情勢が戦争でも平和でもないグレーゾーンに突入する中、トランプ米大統領は「プレッシャーは全くない。我々は完全な勝利を収めるだろう」と述べている。

これに対し左派は、停戦以降の交渉が行き詰まっているとし、「トランプ氏は非核化などの成果を何も上げられず、すでに軍事介入は失敗した」との見方を広げ、政権批判を強めている。

戦争報道は間違いが多い

反トランプ派や左翼などが発信し、多くの日本メディアも追随している物語はこうだ。

「トランプ氏は同盟国イスラエルにそそのかされて、介入を決断した。当初こそ、イラン体制の転換を狙ったものの失敗し、泥沼化している」

情勢が膠着気味であるため、説得力があるようにも見えるが、重要なのは、直近のウクライナ戦争が象徴するように、マスコミの戦争報道の多くは当てにならないことだ。

「ロシアは西側諸国の制裁によって経済崩壊し、戦争を継続できなくなる」「プーチン露政権は揺らぎ、ロシアは国家分裂する」「ウクライナは全土を奪還できる」という見方はことごとく外れた(*1)。

イラン情勢でも、「アメリカが地上軍を送り、全面戦争になる」という観測が広がり、外れたことは記憶に新しい。そのため、報道をそのまま鵜呑みにすることはできない。

大川隆法・幸福の科学総裁は、ウクライナ報道を念頭に置いて、「マスコミをやっている人たちは、たぶん、日本や世界の一般の人たちから見れば、一般の人を『IQ100』とすれば、マスコミの人たちがやる判断とか意見とかいうのは、『IQ110』ぐらいのことは言っているかもしれません。『10』ぐらいは高いことを言っているかもしれませんが、それ以上ではありませんし、ときには間違って『100以下』のことを言っている人もいます」と述べ(*2)、「マスコミの信者」にならないよう注意を促している。

先月の本誌6月号では、中東の専門家も言いたがらない「イラン体制の価値判断」を取り上げ、大きな反響を呼んだ。本特集では、イラン情勢の客観的事実を伝え、騙されないための材料を提供する。

(*1)本誌2022年7月号「マスコミ民主主義が世界を滅ぼす」などで詳述。
(*2)法話「利他に生きる道」

※文中や注の特に断りのない『 』は、いずれも大川隆法著、幸福の科学出版刊。