米航空宇宙局(NASA)は10日、未確認飛行物体(UFO)に関する研究チームを設置すると発表した。

研究チームは宇宙物理学者のデビット・スパーゲル氏が率い、今秋以降に設置される。公開されている目撃情報などに基づいて、航空機や自然現象が原因とは考えられないような事象のデータを集めて検証。約9カ月かけて報告書をまとめ、公表する予定となっている。

NASAのトーマス・ザブーケン科学局長は記者会見で、「我々は空と宇宙を幅広く観測できる新しい何かの兆候が見つかると思う」と話した。一方で、NASAは声明で「UFOが、地球外を起源とするという証拠はない」とも強調した。

米軍関係者、NASAの職員らが署名入りでUFO証言を行った

日本ではまだまだUFOを"オカルト"として扱う風潮が根強くあるが、宇宙人の存在はもはや否定しがたいところまで来ている。

直近では、2020年4月に米国防総省が公開した3本のUFO動画が有名だが、その他にも400件に上るUFOの事例がある。また個人の目撃情報から国の重要機関に勤める人の署名入りの告発もあり、その数はあまりにも膨大。全てが、フェイクとは考えられない。

例えば、最も信頼度の高いUFOの証言集の一つと言われる『ディスクロージャー』(スティーブン・M・グリア著)の中には、米軍関係者を中心に、今回研究チームを設置するNASAの職員を含めた約70人の証言が収録されている。そのうち20人が2001年、アメリカのワシントンで記者会見を行い、UFO証言を発表した。

証言集では、UFOが大陸弾道弾を撃ち落とした様子や、宇宙人とコンタクトした様子、回収されたUFOの分析結果なども詳細に報告されている。一読すれば、宇宙人の存在をリアルに感じざるを得なくなる。

さらに、大川隆法・幸福の科学総裁のリーディングや遠隔透視では、そうした証言内容をはるかに超えて、さまざまな惑星から来た宇宙人の詳細な情報が明かされている。宇宙人が地球に介入し、秘密裡に米軍に軍事供与していることや、中国政府による急速な軍事拡張に裏から関与していることなど、国際政治に大きく影響を与えていることも判明(関連記事参照)。激動の国際情勢を生き抜くためには、UFOに関する議論も必要となってきているのだ。

日本でも自衛隊元幹部らがUFOの目撃情報を発表している(関連記事参照)。しかし、松野博一官房長官が「(UFOに関して)公表すべき特異事案はない」と説明するなど、UFOに関して公の場でほとんど真面目に扱われない。

否定しがたいほど積み重なっているUFO情報に目を向け、専門組織を設置するなど、日本も宇宙時代に向けて取り組みを本格化するべきだ。

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2020年9月号 中国に協力する宇宙人の先端技術 - 世界でただ一つの 宇宙人最深ファイル 002

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