アメリカのドナルド・トランプ前大統領の下で国家情報長官を務めたジョン・ラトクリフ氏が、フォックス・ニュースの番組で、今年、開示が予定されているUFOに関する情報について語った。

3月19日のフォックス・ニュースで、ホストのマリア・バーティロモ氏が、今年6月1日までに公表されることになっているUFO情報について、ラトクリフ氏にインタビューを行ったところ、現在公表されている情報より、はるかに多くのUFO情報があることを明かした。

トランプ前大統領が約束した「UFO情報の開示」

今年、公表される予定のUFO情報というのは、昨年12月、トランプ前大統領がサインして可決された21年度歳出案の中に含まれていた「180日以内に国防総省(ペンタゴン)や諜報機関が持っているUFO情報の開示」を命じる項目のことを示す。

この情報開示は、6月1日までに行われる予定。ラトクリフ氏は、この発表される報告書には、多数の説明のつかないUFOの情報が明らかにされるという。報告書は、「とりわけ、これらUAP(UFO)によってもたらされる脅威、及び、敵国に起因する可能性があるかどうかということも特定しなければならない」と規定されている。

UFOは、明確に国家安全保障の問題である。本来は、トランプ政権の退陣する1月20日までに公表したかったのだが、議論が十分にできず、機密の解除が間に合わなかったと語った。

実際には、公表されている情報以外に、かなり多くの情報があるという。公表されている情報というのは、昨年4月にトランプ大統領によって公開された3つのUFO動画のことだろう。このようなUFOの目撃は世界中で起きており、説明のつかない現象として報告されている。それらは海軍や空軍パイロットによって目撃され、複数の感知装置に記録されている。

もはや常識であるUFOの存在

また、本欄でも以前紹介したとおり、昨年は12月には、ペンタゴンの持つ別のUFO画像が流出、今年1月には、CIA(中央情報局)が持つUFO情報が公開された。このように、UFOの存在は、もう常識となっている。

英国防省の元UFO調査官ニック・ポープ氏は、イギリスのタブロイド紙「ザ・サン」(3月21日付)で「今年は、ペンタゴンから確かな証拠が現れるビッグ・イヤーになりそうだ」と期待する。また、記事によると、イギリス人の3分の1が「宇宙人は我々の中に居る」と信じているという調査結果が出ているという。これも"トランプ効果"の一つなのかもしれない。

大川隆法・幸福の科学総裁によるリーディング『R・A・ゴールのメッセージ 地球を見守る宇宙存在の眼』では、昨年トランプ政権が公開した3つのUFO動画について、「情報がその何万倍もあるだろうに、よくあの3つに絞って発表されましたし、『ずいぶん、アメリカの情報としては貧相だな』という感じはありますけどね」と宇宙からコメントしている。"何万倍"もあるというUFO情報から、今回どのようなものが公開されるか楽しみだ。

バイデン政権はUFOに無関心のようで、認識しているかどうかも怪しいが、トランプ前大統領の置き土産のUFO情報公開に世界中が期待していることを忘れないでいてほしい。(純)

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