「The Economist」の表紙が本質的な件トランプ大統領はワシントン！？

《本記事のポイント》

日米のメディアはトランプ大統領に対して否定的な報道ばかり。
実はトランプ大統領はワシントン初代大統領の生まれ変わり。
トランプ氏の当選は、既存政治家からアメリカを国民に取り戻す革命だった。

ドナルド・トランプ新大統領就任に合わせ、英週刊紙「The Economist」は、同氏を初代米大統領のジョージ・ワシントンになぞらえた表紙を打ち出した。その他の雑誌も、のきなみトランプ大統領を取り上げている。今世界で最も"ホット"な人物だと言えるだろう。

トランプ大統領は、就任後初の平日である23日、環太平洋経済連携協定(TPP)から「永久に離脱する」とした大統領令に署名。また、同日、米製造業大手のCEOらとホワイトハウスで会談し、規制緩和や法人税減税を確約する一方、製造拠点を海外に移転した場合はその代償を支払わせると警告するなど、就任早々「トランプ旋風」を巻き起こしている。

世界中の注目を集め、メディアがこぞって報じるトランプ大統領だが、メディアの論調のほとんどが否定的なものだ。

The Economistも、「彼(トランプ大統領)の失策は、国の動きをビジネスと同じように考えるところだ」と批判している。

報道の多くが、「トランプ大統領によって、アメリカが今まで築いてきた『秩序』が破壊され、世界が『カオス』状態となる」ことを心配するものであるが、裏を返せば、それらは、トランプ政権により世界がどのように変わっていくのかが予測できない、という恐怖からきているとも言える。

現代によみがえった建国の父

The Economistの内容はさておき、実は表紙の絵は本質を突いている。

というのも、大川隆法・幸福の科学総裁により、2016年に収録された、トランプ氏の守護霊霊言と、ワシントン大統領の霊言のなかで、両者はお互いを「生まれ変わり」だと主張している (それぞれ、『守護霊インタビュードナルド・トランプアメリカ復活への戦略』、『アメリカ建国の父ジョージ・ワシントンの霊言』所収)。

議論を呼んでいる経済政策について、当時は共和党の大統領候補の一人だったトランプ氏の守護霊は、「『まずは経済成長ありき』だと思うね。それが先決だ。財政赤字(の解決)はその次だと思う」と説明した。

これは、規制緩和や減税によって企業が成長した結果、アメリカ経済が潤うというトランプ政権の考え方とも合致する。

一方、ワシントン大統領の霊は、トランプ大統領の政策について、「孤立主義」だというのは誤解だと述べたうえで、次のように語っている。

「単に孤立を言ってるわけじゃなくて、アメリカの国力を新たに立て直し、その上で、世界のバランスを取り戻し、それから最強国に返り咲いて、アメリカが新たにリーダーシップを取ろうと思っているわけでね」