日本倒産!? 監視社会で日本がディストピア化？近未来を警告する幸福実現党のミニドラマシリーズは必見

7月10日投開票の参議院選挙に向けて、各党がさまざまな形で政策を訴えている。

そんななか、幸福実現党が配信した動画シリーズ【近未来ミニドラマ】が、すぐそばにある恐怖の未来を警告していると話題になっている。

11日に公開された第1弾「『日本倒産』～度重なる増税・バラマキ...このままいくとどうなる?【近未来ミニドラマVol.1】」は、無尽蔵に膨れ上がった国債により、「デフォルト(債務の返済が滞ること)」に陥ることを国内外から心配される近未来の日本を舞台に、"日本が倒産"する姿を描く。

「いよいよ政府が危ない」という情報をメディア各社が発信すると、国債が一斉に売られ始め、価格は暴落。国債に対する信用は底をつき、政府は新たな国債を発行できなくなり、国債の償還を含めた予算編成も目途が立たなくなってしまう。

異次元の金融緩和策で大量の国債を吸収してきた日銀も、これ以上国債を買えばハイパーインフレに陥りかねず、万策尽きた政府が「デフォルト」を発表する"Xデー"が刻一刻と迫っていた──。

そんな近未来、ついに日本が"倒産"。スーパーではトウモロコシが1本40万円で売られ、政府は国家倒産の理由をマスコミに押しつけ、国債は紙切れになり、年金は引き出せない。日銀や大手企業が倒産し、物価の急上昇により、街中には暴徒と化した民衆が溢れる……。果たして、日本はどうなるのか? その結末は、動画で確認していただきたい。

現在進行形で行われている、政府によるバラマキ、度重なる増税がどのような結果を招くかを伝えている。クライマックスの、幸福実現党・二宮尊子新首相による「徹底的に減量を行い、小さな政府をめざす」「管轄の被る庁や無駄な庁をなくし、民間にできることは民間へ」「フラットタックス」などによる勤勉革命、苦しい時こそ神仏に見られても恥ずかしくない政治を行うといった言葉に、頷く人も多いはずだ。

日本もデジタル化による監視社会に!?

26日に公開された第2弾「デジタル化に潜む監視社会の恐怖-現代のディストピア『2024』【近未来ミニドラマVol.2】」では、デジタル庁の後押しにより、現金が完全になくなった2024年が舞台だ。日本では電子マネーのみが使われ、個人情報を番号によって一元化する「ミーナンバー制度」により、電子マネーの銀行口座はミーナンバーに紐づけられる。

政府肝いりで進められた、ほとんどの店で使用できる「ミーナポイント」はお得なキャンペーンも多く、身近なものになっていた──。

そんな世界で、大学生の宮本絵梨は新しいワクチンを打てば5000ミーナポイントがもらえる、などのキャンペーンに踊らされず、ワクチンの危険性などを堂々と訴える。するとスマートフォンに「注意」という通知が。「あなたの発言が周りの人たちに不適切なものという通報がありました」などという警告が届き、5000ミーナポイントが口座から引かれていたのだった。

その後も脱炭素やLGBTQなど、政府が推し進める政策に正論を述べる絵梨だが、ミーナポイントやアプリの利用が制限されるようになり……。

このままでは、国民2人に1台の規模で監視カメラが設置される中国のような監視社会が日本にも訪れることを警告する本動画。ワクチンや新型コロナウィルス、脱炭素やLGBTQなどに対する絵梨の意見は、幸福実現党の訴える政策そのものだ。

幸福実現党の政策が分かりやすく伝わるこれらの動画は、同党が訴えていることの理解に一役買うとともに、幸福実現党について伝えたい人に入門として案内するにも、うってつけと言える。

幸福実現党のYouTubeチャンネルでは、【20秒でわかる幸福実現党の政策】シリーズとして、シンプルに政策を伝える動画も配信中だ。