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記事一覧

  • 山口敏太郎のエックス-リポート 【第60回】

    2017.08.29
    山口敏太郎のエックス-リポート 【第60回】

      2017年10月号記事   No. 060   山口敏太郎 X report テレビなどで活躍する超常現象コメンテーターが宇宙人、UFO、その他の超常現象をジャーナリスティックに検証する。   山口敏太郎 (やまぐち・びんたろう)1966年、徳島市生ま...

  • 「ナミヤ雑貨店の奇蹟」 - リバティWeb シネマレビュー

    2017.08.29
    「ナミヤ雑貨店の奇蹟」 - リバティWeb シネマレビュー

      2017年10月号記事   Movie   「ナミヤ雑貨店の奇蹟」   時を超えた手紙が人生を変える 【公開日】 2017年9月23日 全国ロードショー 【原作】 原作/東野圭吾『ナミヤ雑貨店の奇蹟』(角川文庫刊) ...

  • 「あさひなぐ」 - リバティWeb シネマレビュー

    2017.08.29
    「あさひなぐ」 - リバティWeb シネマレビュー

      2017年10月号記事   Movie   あさひなぐ   美の武道「なぎなた」青春物語 【公開日】 2017年9月22日(金)全国ロードショー 【原作】 原作/こざき亜衣『あさひなぐ』(小学館「週刊ビッグコミックスピリ...

  • 過疎地での医療事業、相続税免除へ 政府は根本的な税制度の見直しを

    2017.08.29
    過疎地での医療事業、相続税免除へ 政府は根本的な税制度の見直しを

      《本記事のポイント》  厚生労働省が過疎地での医療事業の相続税免除へ  税収の2%しかないのに、事業存続を妨げる相続税 「二重課税」の問題も   税制度は、国民の経済活動に大きな影響を及ぼす。医療分野も、その例外ではない。   このほど厚生労働省が、過疎地...

  • 経産省が「教員の生産性向上」支援 公教育の自由化で生産性は上がる

    2017.08.28
    経産省が「教員の生産性向上」支援 公教育の自由化で生産性は上がる

      《本記事のポイント》 経産省が、授業や部活指導の外部委託を援助することを発表。 日本の教員の労働時間は長く、生産性の向上は確かに必要。 しかし、公教育を自由化することで生産性を上げることは可能。   経済産業省が、教員の生産性向上のため2018年から新たな事業を始めることを、このほど日経新聞が報じた。...

  • 文科省「23区の大学定員制限」に批判噴出 廃止された「昭和の悪法」そっくり!?

    2017.08.27
    文科省「23区の大学定員制限」に批判噴出 廃止された「昭和の悪法」そっくり!?

      《本記事のポイント》 文科省が「23区の大学定員制限」の方針 天下の悪法「工場等制限法」とそっくりな内容!? 地方大学のために、学生の利益と国力を犠牲にする   数ある日本の法律の中で「天下の悪法」として有名だったのは、工場や大学を無理やり都市部から地方に移転させた「工場等制限法」だと言われている。 ...

  • 高等教育無償化の議論が具体化 飛び級で教育制度自体の見直しが先決

    2017.08.26
    高等教育無償化の議論が具体化 飛び級で教育制度自体の見直しが先決

      《本記事のポイント》 安倍首相が教育国債を「投資」扱い 学費を抑える飛び級制度 日本もAPプログラムの導入を   高等教育無償化の議論が具体化している。このほど放送されたBSフジの番組で、茂木敏充経済再生担当相が、無償化に向けた有力案を2案に絞って検討する方針だと明らかにした。   ...

  • 人工知能(AI)は、人の仕事を奪うのか、新たな仕事をつくるのか

    2017.08.25
    人工知能(AI)は、人の仕事を奪うのか、新たな仕事をつくるのか

      《本記事のポイント》  人工知能の開発や利用が、日々進んでいる  AIは「仕事を奪う」派と「仕事をつくる」派の両方が存在する 「新たな産業をつくる」未来は実現できる   最近、新聞やテレビなどで、人工知能(AI)が連日のように取り上げられている。   例え...

  • 尖閣近海での中国公船の航行が常態化!? 中国による「現実的な脅威」への対処を

    2017.08.24
    尖閣近海での中国公船の航行が常態化!? 中国による「現実的な脅威」への対処を

    写真 / Shutterstock.com   《本記事のポイント》 尖閣諸島の近海における中国海警局の公船の航行が常態化している。 中国共産党には、尖閣や台湾を占領し、アジア太平洋地域に積極的に進出する狙いがある。 尖閣は日本固有の領土であり、日本は米軍に頼らず、自国で尖閣防衛を強化する必要がある。  ...

  • 新聞に「加計報道」への意見広告 前川証言は2時間、反対意見は8分

    2017.08.23
    新聞に「加計報道」への意見広告 前川証言は2時間、反対意見は8分

      《本記事のポイント》 前川証言の報道量は2時間で、反対派の証言は8分強 憲法に想定されていないマスコミの「黙殺権」 多チャンネル化で、テレビはもっと公平で、面白くなる   「加計問題」についてのテレビ報道に関し、「放送法遵守を求める視聴者の会」は、22日付の読売新聞・産経新聞の朝刊に意見広告を掲載した...

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