2022年9月号記事

国民を死滅に追いやるゼレンスキー大統領

ウクライナ軍の劣勢が報じられても、「屈してはならない」という見方が根強くある。
しかし、現実を直視すべき時が来た。

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ロシア―ウクライナ戦争をめぐり、ウクライナを支援する西側諸国に誤算が生じている。ウクライナ軍が劣勢に立たされ、ロシア軍が目標とするウクライナ東部の制圧が早ければ夏にも現実化し、時間の問題と言われ始めているのだ。

あまりの急展開に戸惑う人も多いだろう。というのも、ロシアの特別軍事作戦が2月に開始された当初より、マスコミは「ウクライナ軍は善戦し、ロシア軍は多大な損害を被り、ロシアのプーチン大統領はクーデターを起こされるのではないか」とまで報じてきたからだ。

日本国内でマスコミ報道の間違いに気づく人が増える中、すでに欧米ではウクライナを支援する熱量は冷めてきて、「ウクライナ敗北論」「停戦論」が勢いづいている。例えば、戦略理論の大家である米マサチューセッツ工科大学のバリー・ポーゼン教授は、西側の多くはロシアの損害を過大評価したと指摘した上で、「死と破壊をもたらす戦争に、さらに武器と資金を注ぐことにほとんど意味はないだろう」と停戦を主張(*1)。また、戦史研究で世界的に有名なイスラエルのマーチン・ファン・クレフェルト博士は、いち早くロシアの戦略的失敗を指摘していたものの、前言を完全撤回した(*2)。

こうした軍事学の大御所に先駆けて、大川隆法・幸福の科学総裁は2月から一貫してウクライナの敗北を予測し、停戦を求めてきた。近著では「戦争は最初からロシアの勝利しかありえなかったのに、ウクライナ優勢を宣伝し、欧米やら日本に戦争協力を強制したマスコミは猛省すべきだ」と述べ、勝算なき戦争を煽ったマスコミ民主主義の誤りを看破する(*3)。

本特集ではウクライナ敗北のカウントダウンが始まったという現状を把握して、同国を支援する西側の本音に迫り、今回の戦争のあるべき決着の姿を探る。

(*1)7月8日付米誌フォーリン・アフェアーズ電子版。ポーゼン氏は別の記事でも、「プーチンを倒せるかもしれないという考えは一種の病」と批評している。
(*2)6月28日付独紙ディ・ヴェルト電子版
(*3)『ウクライナ発・世界核戦争の危機』

※以降、文中や注の特に断りがない『 』内の書籍は、すべて大川隆法著、幸福の科学出版刊。