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記事一覧

  • 本多静六を自殺未遂から救ったものとは!?

    2020.06.09
    本多静六を自殺未遂から救ったものとは!?

    (画像はWikipediaより)   給料の四分の一を天引きして貯蓄・投資し、学者でありながら、明治時代の日本で指折りの富豪となった本多静六。   その人生を語る上で外せないのが、「貧乏で苦学するあまり、学校で落第点を取り、井戸に飛び込んで自殺を試みた」というエピソードです。   その時、静六を救ったのは、同郷の先...

  • 香港への国家安全法を批判する欧米の中国批判声明に日本政府は参加拒否 両天秤外交で欧米と亀裂

    2020.06.08
    香港への国家安全法を批判する欧米の中国批判声明に日本政府は参加拒否 両天秤外交で欧米と亀裂

    写真:YT HUI / Shutterstock.com   中国が導入を正式決定した香港への国家安全法に対して、中国を批判するアメリカやイギリスなどの共同声明に日本政府も参加を打診されたが、拒否していたことが6日、分かった。共同通信が伝えている。   共同通信によれば、これは複数の関係国当局者が明らかにしたもので、日本は中国と関係改善を目...

  • 台湾で韓国瑜・高雄市長へのリコールが成立 親中派への懸念が高まる台湾

    2020.06.08
    台湾で韓国瑜・高雄市長へのリコールが成立 親中派への懸念が高まる台湾

      《本記事のポイント》 台湾の高雄市長・韓国瑜氏が住民投票で罷免へ 総統選に出馬、中国との統一を目指した韓氏 民衆の目を欺き続けることはできない     台湾の高雄市長の韓国瑜(かん・こくゆ)氏が、リコール成立によって罷免されることが決まった。6日に行われた投票では、罷免を求めるリコー...

  • 錬金術の歴史を振り返る-アラビア世界の錬金術2-(1) 【HSU・志波光晴氏の連載「錬金術について」】

    2020.06.08
    錬金術の歴史を振り返る-アラビア世界の錬金術2-(1) 【HSU・志波光晴氏の連載「錬金術について」】

    HSU 未来産業学部プロフェッサー 志波 光晴 プロフィール (しわ・みつはる)1957年、福岡県生まれ。神奈川大学経済学部経済学科卒業後、プラントメンテナンス会社、非破壊検査装置会社で働く中で理科系の研究者を決意。放送大学教養学部で理科系を学び、東京大学先端科学技術研究センター研究生を経て、同大学工学部より工学博士を取得。同

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  • 米政権が報告書で「外交で実りがなければ、中国共産党に対して圧力を強化」 日本は旗幟を鮮明にすべき

    2020.06.07
    米政権が報告書で「外交で実りがなければ、中国共産党に対して圧力を強化」 日本は旗幟を鮮明にすべき

      《本記事のポイント》 米政権は報告書で40年間の対中戦略は見積もりが甘かったと認める 両国は長期的な競争関係へ 報告書は、対中国版「X論文」     米トランプ政権がこのほど、「中国に対する米国の戦略的アプローチ」と題する報告書を発表した。これは2019年の国防権限法に基づいて、議会...

  • コロナで浮き彫りになる「死生観」 アメリカ保守はなぜ死を恐れないのか

    2020.06.07
    コロナで浮き彫りになる「死生観」 アメリカ保守はなぜ死を恐れないのか

      5月30日付の本欄では、新型コロナウィルスの感染拡大により、アメリカで共和党と民主党の政治信条の違いが浮き彫りになっていることを報じました(「共和党vs.民主党 米大統領選でヒラリー支持の地域、コロナ死亡率がトランプ派の3倍」)。   その中で、米ニューヨーク・タイムズ紙が、「民主党支持者が多い地域はコロナの死亡率が高い」という統計データに対す...

  • トランプ大統領のデモ対応に、偏った報道 「人種差別主義者」は本当か?

    2020.06.06
    トランプ大統領のデモ対応に、偏った報道 「人種差別主義者」は本当か?

    写真:Alexander Oganezov / Shutterstock.com   《本記事のポイント》 片寄った情報に基づくトランプ大統領のニュースが拡散 大統領選を控えたトランプ氏に対し、反トランプメディアの攻撃が本格化 メディアの印象操作に惑わされない知恵を持つことが大事    ...

  • 全米抗議デモが示唆する日本への脅威 中国の民間人が軍人となり、日本を混乱させる

    2020.06.05
    全米抗議デモが示唆する日本への脅威 中国の民間人が軍人となり、日本を混乱させる

    6月2日、シアトルで起きた抗議デモの様子(写真:Real Window Creative / Shutterstock.com)   《本記事のポイント》 外国勢力が介入すれば、平和的なデモが暴動に発展し、日本社会を混乱させる 国防動員法で中国人は予備役となり、暴動を起こす恐れ 中国にある日本企業も接収される &n...

  • 茂木外相 「習近平国賓来日は11月以降」と言うが……

    2020.06.05
    茂木外相 「習近平国賓来日は11月以降」と言うが……

    写真:plavevski / Shutterstock.com   習近平中国国家主席の国賓来日について、茂木敏充外相はこのほどBSフジの番組で「11月のG20以降」になるとの見通しを示した。   国賓来日は4月の予定だったが、コロナウィルスの影響で延期されていた。   茂木氏は「外交日程でいうと、どう考えてもG7...

  • コロナ関連で亡くなった場合、24時間以内に火葬しなければいけないの? 【読者のギモン】

    2020.06.04
    コロナ関連で亡くなった場合、24時間以内に火葬しなければいけないの? 【読者のギモン】

      「最近は報道が少なくなりましたが、コロナ感染症で死亡された場合、家族は死亡確認にも立ち会えず、24時間以内に荼毘(だび)に付さなければならないように報道されていたように感じます。   本来、死後24時間は荼毘に付すことは法律で禁じられていたと思うのですが、どのような法律に基づいて行われているのでしょうか? それとも、そのように思わせるような間違...

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