２００７年７月号記事

戦後教育秘史

先月号（前編）では、戦後占領期の、わずかなボタンの掛け違いで宗教教育の「タブー」がもたらされたことを指摘した。

しかし、戦後60年以上経った現在でもその「タブー」を放置し続けているのは、日本の責任にほかならない。

なぜ日本では、宗教教育の論議が一向に進展しなかったのか？

そして、その現状を打開するためには、いったい何が必要なのか？

危機的状況にある日本の公教育の“復活”のために今こそ必要とされる取り組みについて考えたい。