かつてシルクロードの中継地として栄えた中央アジアの要衝、ウズベキスタンは近年、中国による巨大な経済圏構想の荒波に飲み込まれている。

ロシアの伝統的な影響力が陰りを見せる中、中国は一帯一路を掲げ、インフラ投資や多額の融資を武器にこの地への関与を急速に強めてきた。しかし、その華々しい協力関係の裏側には、国家の自立を脅かしかねない経済的侵略とも呼ぶべき死角が潜んでいる。

経済の毛細血管を掌握される

中国による進出は、鉄道、道路、エネルギーパイプラインといった国家の根幹をなすインフラ整備から始まった。内陸国であるウズベキスタンにとって、外海へとつながる物流網の構築は悲願であり、中国が提示する潤沢な資金と技術力は極めて魅力的な選択肢であった。

しかし、この協力には特有の条件が付きまとう。建設資材や設備の調達、さらには労働力に至るまで、その多くを中国側が供給する仕組みとなっており、投資された資金の多くが実質的に中国国内へと還流している。