【書評】評論家・宮崎正弘氏が最新刊『「コロナ以後」中国は世界最終戦争を仕掛けて自滅する』で語る"米中戦争"の行方

【書評】評論家・宮崎正弘氏が最新刊『「コロナ以後」中国は世界最終戦争を仕掛けて自滅する』で語る"米中戦争"の行方

 

日本有数のチャイナ・ウォッチャーである評論家・宮崎正弘氏が、最新刊『「コロナ以後」中国は最終戦争を仕掛けて自滅する』で、米中冷戦の今後の展開を予測している。

 

宮崎氏は、この本の冒頭で、コロナ以後の世界の大きな動向について、「第一はグローバリズムの大後退が起こるだろう」「第二は、各国のナショナリズムが復活する」「第三は、『中国排斥』が世界的規模に広がる」と分析している。

 

そして、こうした趨勢の中で、中国で今後に起こりうる事態を、このように記している。

 

「中国元凶のコロナウィルス災禍に対し、いま欧米の非難は賠償要求の声となっている。中国共産党がもっとも恐れている次の事態は何か。それは次の三つである。

  • (1) 在米資産凍結
  • (2) 党の崩壊(情報公開、政治改革)
  • (3) 暴動頻発から民衆の叛乱

それゆえ、これらの矛盾をすり替えるため中国は戦争を始める危険性が高い」

 

中国問題の専門家として長年、活躍してきた宮崎氏ならではの大胆な予想だ。

 

 

米中対立は事実上の戦争状態

たしかに、コロナ・パンデミックの非常事態を受けて、米中対立は緊迫の度合いを高めている。トランプ大統領は、5月14日のFOXビジネス・ニュースのインタビューで、「中国には非常に失望している」「すべての関係を遮断することもできる」と述べ、中国との断交の可能性を示唆した。

 

2019年12月に米中貿易交渉が、第一段階で妥結した経緯があるとはいえ、今後の米中関係は、まったく予断を許さない展開となっている。

 

宮崎氏は、「熱い戦争には至らなくても、現在の米中対立は事実上の戦争状態である」としている。つまり、関税をめぐる「貿易戦争」は、ファーウェイ排除にみられるハイテクの争奪をめぐる「技術戦争」に移行している。

 

そして、「サイバー戦争」も見えないところで進行中とのことだ。さらには、「次に中国の在米資産の凍結といった金融戦争となり、いずれ最終決着を見る」との興味深い指摘をしている。

 

米中関係の動向については、大川隆法・幸福の科学総裁の著書『P.F.ドラッカー「未来社会の指針を語る」』(2020年5月、幸福の科学出版)でも、「欧米で中国人の資産を差し押さえることも可能」「中国の勇み足を誘ったアメリカの戦略があった?」「"孫子"がアメリカ大統領なら、6月には中国を攻撃する」などのテーマについて類似の話題が取り上げられている。

 

コロナ・パンデミックで激変する国際情勢の中で、米中冷戦の動向は、もっとも重大な転換点を迎えようとしている。

 

(幸福の科学 国際政治局長 藤井幹久)

 

【関連書籍】

『P.F.ドラッカー「未来社会の指針を語る」』

『P.F.ドラッカー「未来社会の指針を語る」』

大川隆法著 幸福の科学出版

 

【関連記事】

2019年12月27日付本欄 評論家・宮崎正弘氏が読む『トランポノミクス』 「実に面白い本だ」

https://the-liberty.com/article.php?item_id=16634

 

2020年5月1日付本欄 ファーウェイ事件を描いたスティーブ・バノンの映画『赤い龍の爪』が公開

https://the-liberty.com/article.php?item_id=17103

 

「ザ・リバティWeb」協賛金のご案内

「自由・民主・信仰」のために活躍する世界の識者への取材や、YouTube番組「未来編集」の配信を通じ、「自由の創設」のための報道を行っていきたいと考えています。
「ザ・リバティWeb」協賛金のご案内

YouTubeチャンネル「未来編集」最新動画

タグ: 書評  宮崎正弘  「コロナ以後」中国は最終戦争を仕掛けて自滅する  中国共産党  賠償  ファーウェイ  ドラッカー  

Menu

Language