日露平和条約で世界大戦を回避する - 国造りプロジェクト Vol.01/Part.3

日露平和条約で世界大戦を回避する - 国造りプロジェクト Vol.01/Part.3

 

2018年12月号記事

 

国造りプロジェクト Vol.01

 


contents


 

Frederic Legrand - COMEO / Shutterstock.com bibiphoto / Shutterstock.com Drop of Light / Shutterstock.com

 

日露平和条約で世界大戦を回避する

中国の脅威を押し止めるカギは、日本が戦後体制をイノベーションすることにある。

 

 

 中国が「一帯一路」を進め、世界を植民地化すれば、近い将来に世界大戦が起きるかもしれない―。幸福の科学グループの大川隆法総裁は、10月のドイツでの法話で「第三次世界大戦が南シナ海周辺で、2025年から2050年の間に起きるでしょう」と述べ、人類に危機が迫っていると警鐘を鳴らした。

「反中」を鮮明にしたトランプ氏が24年に大統領を退けば、翌25年にも大戦が勃発する危険性があるためだ。

 日本はこれに備えなければならないが、先述したように吉田ドクトリンによって自立した国家運営ができず、対米追随をよしとしてきた。

 そんな中、トランプ氏は国際秩序を変え、各国の主権を尊重する立場を示す。日本はトランプ氏の在任中に、国家として自立できるチャンスが訪れている。

 

続きは2ページ目以降へ

 

 

次ページからのポイント

改憲より防衛強化が先決

Column 1 「信長流」で軍事革命を

Column 2 拉致は「北開国後」に解決する

 

 

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タグ: 2018年12月号記事  日露平和条約  世界大戦  中国  一帯一路  トランプ  改憲  防衛強化  家康外交  主権国家  信長流  軍事革命  

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