新年のご挨拶 「ザ・リバティ」編集長 "革命の果実"を得る年に

新年のご挨拶 「ザ・リバティ」編集長 "革命の果実"を得る年に

 

新年、明けましておめでとうございます。

 

2017年は、"革命の果実"を得ることができる年にしたいものです。というのも、昨年は陰陽五行説の「丙申(ひのえさる)」にあたり、「革命の年」とされ、実際に大変革がありました。その最も大きなものは、アメリカ大統領選でのトランプ氏の当選です。

 

今年は「丁酉(ひのととり)」の年です。「丁」は「草木が伸び盛りの状態」を意味するそうです。「酉」は「果実が極限まで熟した状態」であり、「お客さんをたくさん呼び込める」という商売繁盛の意味もあるそうです。

 

「革命の年」の次の年には、やはり"革命の果実"を手にしたいものだ、ということになります。

 

 

「神の答え」であるトランプ革命

世のほとんどの識者やメディアは、今も「トランプ・ショック」の中にあります。「トランプ氏は、世界の貿易を壊し、国際政治の秩序も滅茶苦茶にするのではないか」と見られています。

 

一方、幸福の科学の大川隆法総裁は、トランプ氏の当選は「トランプ革命」だったと指摘しています。また、「ドナルド・トランプ氏の勝利こそ神の答えなのだ」と述べています(『トランプ新大統領で世界はこう動く』まえがき)。今後300年の繁栄をつくる、という予測も語っています。

 

幸福の科学のリーディングでは、トランプ氏の過去世は、アメリカ建国の父ジョージ・ワシントンです(ちなみにアメリカ独立宣言の1776年も「丙申」の年)。日本の天之御中主神にあたるような繁栄の神様と言っていいでしょう。

 

トランプ氏は昨年の大統領選で、職を失ったり、低所得に甘んじたりしている白人労働者層の怒りに火をつけて勝利したと言われています。ただ、素直に見るならば、トランプ氏は「額に汗して勤勉に働きたい」という国民の気持ちをくみ取ったということではないでしょうか。勤勉に働き、夢を実現するというのは、アメリカの建国の精神そのものです。トランプ氏はそれを呼び覚ましたということなのでしょう。

 

それを後押しするためにトランプ氏は、年60兆円の大減税や年10兆円のインフラ投資を実行し、ビジネスを縛る規制を取り払おうとしています。

 

トランプ氏の側近は、「世界はトランプ氏を誤解している。これからトランプ氏の真の姿を知ることになるだろう」と語っています。2017年は、まさにそういう年になるでしょう。

 

 

「失われた25年」を吹き飛ばす

トランプ氏当選後、アメリカだけでなく、主要国の株式市場で「トランプ相場」となり、世界的な株高が起こっています。「1月20日の正式就任後は限界が見えてきて、トランプ・バブルになる」という見方も出ていますが、果たしてそうでしょうか。

 

トランプ氏は、「中国包囲網」として期待されていたTPP(環太平洋連携協定)からの離脱を表明しています。しかしこれは、包囲網というまどろっこしいやり方よりも、中国との「貿易戦争」という直接対決の方法を選んだということです。1990年代のクリントン政権以降、中国の一方的な貿易黒字やルール無視の不公正貿易を放置してきたアメリカのスタンスを180度転換するものです。

 

90年ごろから中国はGDPが30倍になりましたが、日本のGDPはほとんど横ばい。日本の「失われた20年」とも「失われた25年」とも言われています。

 

これは、クリントン政権以降、日本を押さえつけ、中国を経済発展させる方針をアメリカ政府が採っていたからです。歴史問題でも中国・韓国と足並みをそろえ、「日本は犯罪国家だった」という攻撃が続きました。

 

トランプ氏が日本の「失われた25年」を吹き飛ばす可能性があります。それどころか、日本を軍事的に対等の国として扱おうとしています。これは、日本から軍事力を奪った先の敗戦以来初めてのことですし、もしかしたら、1853年のペリー来航以後初めてかもしれません。

 

2017年は1867年の大政奉還から150年にあたりますが、幕末・明治維新以来の大変革の時代がきていると言えるのではないでしょうか。

 

 

いま必要な「繁栄への決断」

私たちは、どうすれば"革命の果実"を手にすることができるでしょうか。

 

個人としては、アメリカ国民が選択したように、額に汗して働く勤勉の精神に立ち返るということでしょう。アメリカの勤勉の精神がプロテスタンティズムならば、日本には、二宮尊徳型の勤勉の精神があります。「毎日毎日、何らかの工夫を加えながら、努力を積み重ね、豊かになっていこう」という考え方です。 

 

この精神にもとづけば、政府が全国民の生活の面倒を見るために重税を課していく安倍政権の路線は大転換しなければなりません。トランプ政権のアメリカが大減税に舵を切れば、日本は主要国の中で「最も税金の高い国」となって没落してしまいます。

 

今まで中国などに工場を移転していた企業は、トランプ政権の「アメリカ・ファースト」に合わせ、日本回帰の「ジャパン・ファースト」が求められます。「企業は国境を超えて、稼げる国に自由に行けばいい」というグローバリズムではなく、まずは自分たちの国を豊かにする愛国心が大切になります。

 

個人にも、企業にも、国家にも、いまこそ「繁栄への決断」が必要です。

 

弊誌は今年、一人ひとりが繁栄へと力強く歩めるような「情報選択」の役割を果たしていきたいと考えます。

綾織次郎

 

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