中国もやがて米露と同じ挫折を味わう - 世界でただ一つの宇宙人最深ファイル 056
2025.04.29
2025年6月号記事
世界でただ一つの
宇宙人最深ファイル
「宇宙人やUFOは存在するの?」なんて議論は遅れている。日本のマスコミが報じない世界の不思議な情報について、ミステリー・ウォッチャーの鳥原純子氏が独自の視点で斬り込む。
File 56
中国もやがて米露と同じ挫折を味わう
ミステリー・ウォッチャー
1964年、京都府生まれ。ザ・リバティWebにてUFO関連の記事を執筆。子供のころからUFOやスピリチュアルなことに関心が強く、UFOを複数回目撃している。
鳥原 純子
1964年、京都府生まれ。ザ・リバティWebにてUFO関連の記事を執筆。子供のころからUFOやスピリチュアルなことに関心が強く、UFOを複数回目撃している。
トランプ政権の一期目に、米航空宇宙局(NASA)は、1972年のアポロ17号以降中断していた月面着陸計画を、「アルテミス計画」として再始動させました。日本を含む52カ国が参加し、月面基地や宇宙ステーションを拠点に有人火星探査を目指します。
探査機の月面着陸を成功させているのは、アメリカ、旧ソ連、中国、インドの4カ国ですが、欧州宇宙機関(ESA)やイスラエル、多くの民間企業も意欲的です。背景には、月にあるエネルギー資源の獲得や、宇宙空間の軍事利用の活発化があります。
国連では、1966年に「宇宙条約」を採択し、「月その他の天体を含む宇宙空間は、国家による取得の対象とはならない」(領有の禁止)や、「核兵器などの大量破壊兵器を運ぶ物体を地球を回る軌道に乗せない、これらの兵器を宇宙空間に配置しない」(平和利用の原則)などと定めています。
ただ、この条約を本気で守ろうと思っている国はほとんどないでしょう。
※文中や注の特に断りがない『 』内の書籍は、全て大川隆法・幸福の科学総裁著、幸福の科学出版刊。

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