2020年12月号記事

幸福実現党 党首

釈量子の志士奮迅

第97回

政治で公然とUFOを語る時代に

2020年は、中国発・新型コロナウィルスの脅威によって、世界が激変した年となりました。同時に今年は、「UFOが政治テーマとして公然と語られるようになった」という意味でも、節目の年です。

アメリカ国防総省は4月、空中を高速飛行するUFO動画を3本公開。もっとも国防総省は「UFO」ではなく、「UAP(未確認航空現象)」と表現していますが、事実上、史上初の「本物」認定をしたわけです。

6月に上院情報委員会で、UAPに関する分析情報開示を求める決議が採択され、8月には国防総省がUAPを調査するタスクフォース設置を公表しました。

その動きに、日本も一部追随しています。9月には、当時の河野太郎防衛相が自衛隊に対し、UFOに遭遇した場合、写真撮影などを通じて記録し、その情報を収集・分析するよう指示を出しました。グアムの米空軍基地で行われた日米防衛相会談でも、UFOについても連携していく方針を確認したと明かしています。

今まで日本では、UFOは話題として「キワモノ」扱いされてきました。しかし、まるでオセロ盤に白い石が一つ置かれた途端、一気に黒石がひっくり返っていくかのように、公の話題に変わりつつあります。

UFOは安全保障問題

UFOに注目が集まり始めたのは、国の安全保障を考えた時に、「オカルト」では済まされないためです。

アメリカのマルコ・ルビオ上院議員が国防総省にUFO情報開示を求めた際、「UFOが惑星外から来たものならまだいいが、中国やロシアなどの技術であれば問題だ」という主旨の発言をしています。まさにこうした観点が必要となっています。

中国の宇宙技術は、世界で最も短期間で発達したと言われます。中国版GPS「北斗」や軍事偵察衛星の打ち上げ、敵の宇宙利用を制限するためのレーザー兵器や衛星攻撃兵器の開発は着々と進んでいます。同国は既に、探査機も月面で走り回らせています。10年以内に有人月探査ロケット「長征9号」を月に到達させ、宇宙太陽光発電(SBSP)施設を建設することまで検討しています。

同国の宇宙開発が進めば、地上での軍事活動が飛躍的に有利になります。また、アメリカの衛星を破壊するといったことができるようになれば、世界覇権の決定打にもなります。

こうした動きを警戒し、アメリカは衛星を防護する宇宙軍(USSF)を新設。日米欧で協力して人類を再び月へ送る「アルテミス」計画を進めています。宇宙開発は、米中冷戦の最前線。そうした中で、未知の技術で上空や宇宙を飛び回る物体を無視するわけにいかなくなっているのです。

米中冷戦の奥に宇宙人の存在

アメリカのUFOへの懸念は第一義的に「その技術が中国製だったら?」というものでした。しかしさらに踏み込み、「中国が、地球外の技術を供与されていたら?」という観点も必要です。

大川隆法・幸福の科学総裁は、その霊能力によってさまざまな宇宙情報を調査・発信しています。例えばアメリカのネバダ州にある「エリア51」に何があるかを霊査し、著作として発刊。階段の一つひとつまで詳細に描写しています。そして中国に関しても、複数の宇宙人と交流し、技術供与を受けていることを明らかにしています。

そしてさらに踏み込んだ観点として大川総裁は、宇宙人の中には、大宇宙の法則を体得し、地球人にははるか及ばないような高い認識力のもと、深い慈悲の心で地球を見守る存在がいることも、明らかにしています。

そうした存在からは、地球上の宇宙ロケットは「子供の紙飛行機」に、人工知能(AI)は「双六」くらいにしか見えないことが分かっています(大川隆法著『ウィズ・セイビア』所収)。

科学の先には未知があり、未知の先には光があり、神の存在があります。宇宙時代の幕開けにより、来年以降、私たちの「常識」が砕け散るようなことも起きるかもしれません。

まだまだ、宇宙時代の幕が開いたことを知らない方も多くいます。未知の世界に心を開くことから、未来は始まります。