2023.02.20

「日本的宗教観」と「キリスト教」の弱点を見抜いていた 芥川龍之介の「宗教的見識」について 武士の妻と外国人宣教師 問答の意外な結末

現代の日本では、こうした論点が語られることは少ないが、世界を見渡せば、建築や音楽、小説や詩など、100年や1000年という単位で、長く残るものには、宗教的な価値観が反映されているものが多い。

2022.06.01

米研究:ウイグル・コロナ検索で中国国営メディアが連日上位に表示 YouTubeでは上位半数を中国メディアが占める

新型コロナウィルスの起源および新疆ウイグル自治区における人権蹂躙をめぐって、複数の検索エンジンで中国政府の意向に沿った情報が上位に表示されていると判明しました。

2021.04.23

政府の個人情報保護委員会がLINEを行政指導 中国への機密情報流出を防げ

通信アプリ大手LINEの利用者の個人情報が中国の関連会社から閲覧できた問題で、政府の個人情報保護委員会は22日、LINEを行政指導する方針を固めました。

2021.03.29

コロナ下最高益でも実体は現代の「アヘン産業」！？ 「GAFAバブル」は 崩壊する

世界に情報革命を起こした立役者──。誰もがそう信じ、感謝さえしてきた巨大IT企業、GAFA。しかし私たちは近く、「盛者必衰」とも言える光景を目の当たりにするかもしれない。

2020.12.24

Googleはなぜ中国に魂を売ったのか？

本誌1月号「言論統制をするグーグルは独禁法違反!」では、グーグルの検索エンジンから、ザ・リバティウェブの「コロナ=中国責任説」に関する記事が事実上、消されていることをお伝えした。

2020.12.10

YouTube、米大統領選の不正を訴える動画を削除 恣意的な言論弾圧が加速

米グーグルの傘下である動画サイト「YouTube(ユーチューブ)」は9日(現地時間)、米大統領選の不正問題をめぐり、選挙結果がねじ曲げられたと訴える動画を削除する方針を発表した。

2020.11.20

フェイスブック、ユーザーを監視するツールを開発・使用した疑いが浮上

米上院の司法委員会で17日(現地時間)、SNS大手フェイスブックのCEOザッカーバーグ氏らが公聴会の証人喚問を受け、検閲問題で激しく追及されました。

2020.11.09

米保守派の言論を検閲する巨大IT企業の問題

フェイスブックやグーグルなどの米IT企業が保守派の言論を検閲するなどして、大統領選において民主党に有利な言論空間をつくり出していることが、アメリカの各方面から問題視されている。

この問題は数年前から表面化し、日本ではあまり一般的にはなっていないものの、言論の自由が失われている問題は、民主主義の危機と言える。

2019.12.03

「バブル崩壊」の再来を予防するために必要な「清貧思想」の克服

  《本記事のポイント》 バブル崩壊を招いた取引の規制 土地や株で儲けることを悪とみなす日本の風潮 アイデアから富を生み出す時代の意識変革を   2020年、オリンピックの開催を控え、都市部を中心として基準地価の上昇がみられ、不動産価格も上がっている。こうした時には、90年代初頭の「バブル崩壊の再来」とい...

2019.10.29

一定の割合で現金決済を残すべき - あなたのお金が消える キャッシュレス4つのリスク Part.3

  2019年12月号記事   あなたのお金が消える キャッシュレス4つのリスク   contents あなたのお金が消える キャッシュレス4つのリスク Part.1 リスク - あなたのお金が消える キャッシュレス4つのリスク Part.2 ...