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検索結果 【平和】
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2015.12.24
山口敏太郎のエックス-リポート 【第40回】
2016年2月号記事 No. 40 山口敏太郎のエックス-リポート オカルト研究家・山口敏太郎氏が宇宙人、UFO、その他のミステリー情報を合理的、科学的、実証的、ジャーナリスティックに検証する 山口敏太郎 (やまぐち・びんたろう)1966年...
2015.12.24
今上天皇、82歳の誕生日 民間船への攻撃はアメリカの戦争犯罪
天皇陛下が、12月23日に82歳の誕生日を迎えられた。 これに先立ち、陛下は記者会見に臨まれた。今年は戦後70年という節目の年だったとした上で、「さまざまな面で先の戦争のことを考えて過ごした1年だったように思います」と振り返り、「先の戦争のことを十分に知り、考えを深めていくことが日本の将来にとって極めて大切なことと思います」と話された。 ...
2015.12.22
米軍の爆撃機が中国がつくる人工島上空を通過 米の「間違い」発表は間違い
米軍のB-52爆撃機がこのほど、中国が人工島を作っている南沙諸島のクアテロン礁上空を通過した。 間違いか故意か? 中国側はクアテロン礁を埋め立てて人工島をつくり、「中国の領土である」と主張している。そのため、米軍の「領空侵犯」に対して中国外務省は、B-52の飛行は「深刻な軍事的挑発である」と、激しく抗議している...
2015.11.29
「アフリカの北朝鮮」 難民はシリアばかりではない
ヨーロッパへ流入する難民の数は、衰える気配がない。ニュースでは、そのほとんどがシリアから逃れてきているかのように見えるが、そうではない。 国際移住機関(IOM)によると、2014年にヨーロッパにたどり着いた難民の数は約28万人。その内、難民の出身国別に見ると、シリア(28%)、エリトリア(12%)、アフガニスタン(7.9%)と続く。シリアと...
2015.11.25
パリ同時テロ 憎しみを超えて、愛を取れ 「イスラム国」が命がけで訴える5つの言い分――キリスト教圏との「和解」は可能だ (Webバージョン) - 編集長コラム
パリ市内のレストラン前でテロの犠牲者を追悼する人たち。「イスラム国」はテロリスト集団なのか。それとも「一交戦国」なのか。写真:AP/ アフロ 2016年1月号記事 パリ同時テロ 憎しみを超えて、愛を取れ 「イスラム国」が命がけで訴える5つの言い分 ――キリスト教圏との「和解」は可能だ ...
2015.11.17
シリア軍の化学兵器は中国製? 紛争地域への「大量破壊兵器」流入を止めよ
米共和党の大統領候補の一人であるベン・カーソン氏が、10日の討論会で「中国やロシアがシリア内戦に介入している」といった趣旨の発言をした。 その後、識者や対抗候補者に、「中国がシリアに介入している証拠はない」と、外交知識の欠如を批判された。 この批判に対してカーソン氏は、「中国軍が直接軍を派遣している証拠はないが...
2015.11.15
フランス同時多発テロで「イスラム国」が犯行声明 正しさとは何かが問われる世界
パトロールするフランスの兵士(kavalenkau / Shutterstock.com) フランス・パリで13日(現地時間)、同時多発テロが起きた。 今のところ、150人を超える犠牲者が出たとの報道もあり、死傷者は今後も増え続けると思われる。 襲撃された場所は、コンサート会場、サッカースタジアム、レストラン、ショッピングセンターなど、分かってい...
2015.11.06
日本をエネルギーで支えたい - 次世代原発「もんじゅ」に賭ける男たち
2015年12月号記事 日本をエネルギーで支えたい 次世代原発「もんじゅ」に賭ける男たち 高速増殖炉「もんじゅ」に対して、 廃炉を求める声が出ている。 「計画は非実現的」「予算の無駄」という理由だ。 その「もんじゅ」に、全人生を賭けてきた研究者たちがいる。 彼らは「もんじ...
2015.11.05
日本が国連に提出した核廃絶決議案に中国が反対 抑止力としての核は必要だ
国連で軍縮・安全保障を扱う第一委員会は、日本が提出した核兵器廃絶決議案を156カ国の賛成多数で採択した。 だが、昨年まで共同提案国だったアメリカ、イギリスに加え、昨年は賛成したフランスなどが一転して棄権した。また、核保有国である中国・北朝鮮・ロシアの3カ国は決議案に反対した。 今回日本が主...
2015.10.31
「年内に慰安婦を解決」するつもりのない韓国・朴槿恵大統領
日韓首脳会談が11月2日にソウルで開かれる。これを控え、韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領が10月29日、毎日新聞の書面インタビューに応じ、従軍慰安婦問題について「年内に問題が妥結し、(元慰安婦の)おばあさんの傷が癒やされるよう願う」と述べ、年内の解決を求めた。(10月30日付毎日新聞) 今回の会談は、両国の関係改善を求めるアメリカの強い意向...
