- 通常記事
- Daily News Clip
検索結果 【ベ】
3141-3150件/4508件中
2016.03.29
山口敏太郎のエックス-リポート 【第43回】
2016年5月号記事 No. 43 山口敏太郎のエックス-リポート 超常現象コメンテーターの山口敏太郎氏が宇宙人、UFO、その他の超常現象をジャーナリスティックに検証する 山口敏太郎 (やまぐち・びんたろう)1966年、徳島市生まれ。神奈川...
2016.03.29
ノリにノッテる「文春砲」 本来のジャーナリズムの使命とは？
2016年の年明けから数多くのスクープを連発している総合週刊誌「週刊文春」――。 タレントのベッキーとバンド「ゲスの極み乙女。」の川谷絵音との不倫を皮切りに、TPP交渉を担った甘利明議員の現金授受、「育休」で有名となった宮崎謙介議員の不倫、経営コンサルタント・ショーンK氏の経歴詐称を立て続けに取り上げている。その勢いは、「文春砲」と呼ばれる...
2016.03.28
「誤った経済政策の責任回避のために衆院解散するのはおかしい」大川隆法総裁が富山で講演
大川隆法・幸福の科学総裁が27日、高岡市民会館(富山県)で「夢を実現する心」と題して講演会を行った。 会場には、約1600人が詰め掛け、講演の様子は同グループの中継網を通じて北信越地方に同時中継された。 現在のところ、2017年4月から消費税率が10%に上がる予定だ。消費税が8%に増税されたことで消費は落ち込んだ...
2016.03.25
オバマ氏が広島訪問を検討 「戦勝国史観」の反省が世界平和への第一歩
アメリカの大統領が、初めて、被爆地・広島を訪れるか――。 5月下旬に行われるG7伊勢志摩サミットでの来日に合わせ、オバマ大統領が、原爆を落とした広島への訪問を検討していることを、米国務省の高官が明らかにした。23日付各紙が報じた。 これを受けて、菅義偉・官房長官は、「世界の指導者に被爆の実情に触れてもらうことは...
2016.03.22
マザー・テレサ、「奇跡」認定され聖人へ
Zvonimir Atletic / Shutterstock.com インドを中心に貧困層の救済を行なった修道女、マザー・テレサを9月に「聖人」に列することをこのほど、ローマ法王が発表した。 マザー・テレサは1910年にアルバニアにカトリック教徒として生まれた。インドで修道女として働く夢を抱え、18歳からアイルランドに渡って修道女...
2016.03.18
京都補選 「いまこそ、裏表のない『おもてなしの政治』を」 美人元若女将が出馬を決意
京都府庁で会見に臨む、大八木氏(中央)。 自民党・宮崎謙介衆院議員の辞職に伴い、京都3区では、4月12日告示、24日投開票の日程で補欠選挙が行われる。 現時点で立候補を表明しているのは、民主党の泉健太氏(比例復活で現職)のほか、いずれも新人の、おおさか維新の会の森夏枝氏、日本のこころを大切にする党の小野由紀子氏、無所属の郡昭浩氏。自...
2016.03.13
北京で全人代が開幕中 習近平氏への権力集中が進む中国
全人代の会場である人民大会堂。(画像はWikipediaより)。 中国では、3月5日～16日にかけて、全国人民代表大会(全人代)が開催されている。ここでの議論から、習近平国家主席への権力集中が進んでいることが伺える。 全人代は、中国の憲法には、「最高の国家権力機関」と定められており、日本の国会にあたるものだ。毎...
2016.03.12
福島県民らが「福島は安全だ」とデモ 「福島第二原発の再稼働」も
震災から5年目を迎えた11日、福島県を中心とする東北地方の約100人の住民らによる「『福島安全宣言』を求める国民大会」が開催された(主催:「福島安全宣言」実行委員会/原発推進を求める国民会議/JAPAN+)。 参加者らは、都内の日比谷公園から新橋までデモ行進を行い、「無駄な除染はやめて故郷に帰ろう」「ふるさとに帰る自由を取り戻そう」「政府は...
2016.03.10
GDPマイナス成長 原因を読み解く「お金の回転率」
内閣府は8日、2015年の10～12月期の実質国内総生産(GDP)が年率1.1%のマイナスになったことを発表した。景気の低迷が続いている。 特に、個人消費が低調で、前期比で実質0.9%のマイナスとなった。これは、2014年4月以降の消費増税や、円安誘導に伴う輸入品の物価が上昇などが原因と考えられる。 安倍政権は...
2016.03.09
国連、慰安婦問題で日本に謝罪勧告 戦勝国史観を変える契機に
いわゆる「従軍慰安婦問題」について、日本の女性差別問題を審査する国連女子差別撤廃委員会は7日、「多くの課題が残されていて遺憾」とする報告書を発表。日本に対し、元慰安婦への賠償と謝罪を求める「最終見解」を出した。 報告書には、「性奴隷」という表現が盛り込まれなかったものの、これまで通り、日本の立場を追及するトーンに終始。「日本の指導者や政治家...
