カテゴリ「世界」の記事一覧

2018.11.11
定年お父さんがラジオ体操を通じて同世代にエール! 映画「体操しようよ」
© 2018「体操しようよ」製作委員会 几帳面で真面目だけが取り柄の定年パパと、18年前に亡くなった母の代わりに父親の世話や家事の一切を引き受け、定年を機に父親に自活してほしいと望む娘のハートフル・ストーリーの映画「体操しようよ」が、9日から公開されている。 © 2018「体操しようよ」製作...

2018.11.08
米中間選挙はトランプの事実上の勝利 大統領再選の可能性が現実味を帯びた
《本記事のポイント》 マスコミは民主党の下院奪還に注目するも、トランプ氏は織り込み済み トランプ氏が勝ちたかった上院と州知事選では、共和党が優勢となった 民主党は下院しか奪還できず、トランプ政権のあら探しを始めるのが関の山 米中間選挙は6日(現地時間)に投開票が行われ、与党・共和党が上院で過半数を...

2018.11.07
中間選挙の争点はオバマノミクス vs. トランポノミクス オバマ氏のおかげで景気が好調?
画像:John Gress Media Inc / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 オバマ政権のレガシーは、最低の経済成長しか遂げられなかったこと 福祉政策のための増税が、経済を失速させた主たる要因に オバマ氏の負の遺産を受け継いで、経済成長をけん引するトランプ大統領 ...

2018.11.05
米司法省が中国産業スパイに対策チームを設置 安倍首相は中国と距離を縮めるが……
《本記事のポイント》 米司法省が、中国産業スパイへの対策チームを設置 9月以降で中国の産業スパイ行為を4件摘発 日本は中国と経済協力を拡大する方針だが、考え直すべき アメリカが、中国の「技術窃盗」に次々と手を打っている。 ジェフ・セッションズ米司法長官は1日、中国によ...

2018.10.30
米国民が実感する経済の好調ぶり 中間選挙で問われるトランプ政権の成果 - ニュースのミカタ 1
10月、米ケンタッキー州での応援演説で、支持者の声援に応えるトランプ大統領。写真:AP/アフロ 2018年12月号記事 ニュースのミカタ 1 国際 米国民が実感する経済の好調ぶり 中間選挙で問われるトランプ政権の成果 トランプ米政権への有権者の評価が、11...

2018.10.29
呑み込む中国、守るアメリカ - 日本は今こそ「台湾防衛・独立支援」を
2018年12月号記事 呑み込む中国、守るアメリカ 日本は今こそ「台湾防衛・独立支援」を 台湾をめぐり、米中が激突している。台湾を併合したい中国と、それを阻止したいアメリカ。 日本の台湾政策はどうあるべきか。 (編集部 小林真由美) 「...

2018.10.29
「メルケル後」のドイツとEUの未来 ─ナチスの過去と決別する方法 - 編集長コラム
写真:ロイター/アフロ 2018年12月号記事 編集長コラム Monthly Column 「メルケル後」のドイツとEUの未来 ──ナチスの過去と決別する方法 10月に行われたドイツ南部バイエルン州での州議会選で、メルケル首相率いる保守与党キリスト教社...
![世界を引き裂く中国の「シャープパワー」 - 釈量子の志士奮迅 [第74回] 世界を引き裂く中国の「シャープパワー」 - 釈量子の志士奮迅 [第74回]](https://media.the-liberty.com/images/20200903/69059560-45d8-44a8-a2a6.2e16d0ba.fill-140x79.format-jpeg.jpg)
2018.10.29
世界を引き裂く中国の「シャープパワー」 - 釈量子の志士奮迅 [第74回]
2018年12月号記事 第74回 釈量子の志士奮迅 幸福実現党党首 釈量子 (しゃく・りょうこ)1969年、東京都生まれ。國學院大學文学部史学科卒。大手企業勤務を経て、(宗)幸福の科学に入局。本誌編集部、常務理事などを歴任。2013...

2018.10.29
米下院が「チベット相互入国法案」を可決 暴露される中国の人権弾圧の実態
2008年の北京オリンピック開催決定を受け、同年4月にロンドンで行われたチベット解放を求めるデモ。BEEE / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 米下院で、チベットへの自由な立ち入りを求める法案が可決 続いて上院でもマルコ・ルビオ氏が同法案を共同で提出 中国の人権弾圧の実態を世界に広めるべき ...

2018.10.27
トランプ減税で税収は増えた 新聞の「財政赤字の主因は減税」は嘘
《本記事のポイント》 「財政赤字の主因は減税」という報道 税収は増えており、法人税の落ち込みを上回って所得税が増えた 「税率を下げ、税収が増えた」現象こそ注目すべき 「(アメリカの財政赤字拡大は)大型減税で法人税収が減少したのが主因」(16日付日経電子版) ...











