4日付東京新聞の社説で、子供の不登校が本当に問題なのかについて疑問が投げかけられた。「子どもの学ぶ権利を保障するうえで大切なのは、『どこで』学ぶかではなく、『なにを』学ぶかという視点ではないか」とし、学びの場を正規の学校教育のみに限ってきた、既存の教育制度に問題があると指摘している。
これは、文部科学省が10月に公表した、2013年度「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」を受けてのものだ。同調査によると、30日以上学校を休んだ長期欠席者のうち、「不登校」を理由とした小中学生は約12万人であることが分かっている。2007年度に増加して以来、6年ぶりの増加だ。文部科学省は、フリースクールを教育機関として正式に位置づけ、財政支援を行う方向で検討を始めている。
そもそも、すべての児童・生徒を同じカリキュラムや教育スタイルで教えるのは難しく、学校に不適応を起こす人が一定の比率で出てくるのは自然なこと。こうした児童・生徒がいることを前提にした教育の受け皿が必要だ。また、集団生活に適応できないからといって、その児童・生徒に問題があるとは必ずしも言えない。そのような中から異質な才能を持った、第二のエジソンが出てくることは大いにあり得る。
幸福の科学では、こうした考え方のもと、不登校児に対して、2007年からネバー・マインドという不登校児支援スクールを運営している。児童・生徒の心の成長を中心に据え、どんな環境でもリバウンドしていく力を養うことを目指し、1年で再登校率81%(2013年度)と、多くの児童・生徒の不登校克服の成果を上げてきた。
大川隆法・幸福の科学総裁は、著書『危機に立つ日本』(幸福の科学出版刊)の中で、不登校の問題に関して、以下のように述べている。
「塾に行き、一定の学力認定試験を受け、卒業レベルの学力があると認定されたら、『中学を卒業したものとみなす』『高校を卒業したものとみなす』『大学入学資格があるものとみなす』というようにすれば、学校に行かなくてもよくなります」
東京新聞の社説や、文部科学省のフリースクールについての方針の背景には、こうした児童や生徒の個性に合わせた教育が必要だという考えやネバー・マインドの活動も影響しているだろう。
もちろん、不登校の原因の一つになっているいじめに学校側がしっかり対応できるようにするなど、不登校にならない学校をつくる努力も必要だ。ただ、最も大切なのは、最適な学びの場を提供することによって、児童や生徒が学力を伸ばし、将来価値を生み出せる大人に育てていくことだという点を忘れてはならない。(冨)
【関連サイト】
幸福の科学 不登校児支援スクール ネバー・マインド
【関連書籍】
幸福の科学出版 『霊性と教育』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=74
幸福の科学出版 『危機に立つ日本』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=96
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