東京オリンピック断行すれば、コロナ第5波が襲う 法話「コロナ不況にどう立ち向かうか/Q&A」

新型コロナウィルスが世界で猛威を振るい始めてから、1年半近くが経った。世界の感染者数は1.5億人を超え、日本においても80万人に近づく勢いで増えている。そうした中、日本政府は何度も緊急事態宣言を延長し、東京オリンピック・パラリンピックに向けて何とかコロナを封じ込めようと躍起になっている。しかし、そうした対策とは裏腹に、世相はどんどん悪くなっていくばかりだ。

大川隆法・幸福の科学総裁は6月8日、法話「コロナ不況にどう立ち向かうか/Q&A」を説いた。本法話は全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点・布教所で公開されている(文末問い合わせ先)。

東京オリンピックで訪れるのは厳しい局面だけ

「ワクチンの接種率が高くなればコロナは収束する」とする向きもあるが、事態はそんなに単純ではないようだ。

大川総裁は「(コロナ不況は)これから本格的に来ますよ」とし、コロナ禍は1年や2年といった一過性のものではなく、厳しい状況が長く続くとの見方を示した。その中を生き抜くためには、企業としても個人としても「強靭さ」が求められるとした。

政府が断行しようとしている東京オリンピックについても、「私はやるべきではないと思います」とし、開催中止を提言。オリンピックを断行すれば、コロナの第5波が確実にやって来て、日本の感染状況は悪化する。また、多くの企業が苦境に陥る中、スポーツ選手は優遇されすぎているとしてバッシングが起きる「アスリート受難の時代」が来ると指摘した。

さらに、オリンピックを開催すれば、おそらく「日本発のコロナ」が出現するということにも言及した。「平和の祭典」であるはずのオリンピックによって、世界が混乱に陥るとなれば、それは本末転倒だ。

人間不信ではなく「新しい信頼の経済学」が必要

しかし、「人間を見たらバイ菌と思え」と言わんばかりにコロナを恐れ、人との接触がなくなってしまうのも問題だ。大川総裁は、そうした人間不信の風潮がまん延していては、経済は成り立たないと警鐘を鳴らし、「(仏法真理を核とした)新しい信頼の経済学をつくる必要がある」と説いた。

そもそもウィルス感染は一種の憑依現象であり、心を調和することで体からうっすらとした後光が出るような状態になれば、ウィルスは離れていく。信仰心を高めることは、ウィルスへの「免疫力」を高めることになる。こうした仏法真理を多くの人が知ることが、コロナを乗り越える鍵となるだろう。

本法話では、ビジネスマンのみならず、コロナ禍の乱気流時代を生き抜くすべての人に必要な指針が示された。

本法話では、他にも以下のようなさまざまな論点について言及された

• 営業の禁止や交通量を制限する感染症対策の危険性
• 日本の株価が不当に高くなっている理由とは
• 財政赤字を解消しようと、政府が企む二つの増税とは
• アメリカにも潜む共産主義の危険性
• 乱気流の時代はチャンスにもなり得る
• コロナは第二の〇〇〇つぶし

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