トランプ大統領が「ロズウェルについて知っている」と発言

アメリカ国防総省は4月、米海軍が遭遇した"本物のUFO動画"を公開した。世界中で大きく報道され、日本でも多くのメディアが取り上げたことは記憶に新しい。これ以降、アメリカではUFOの話題が、まるで"解禁された"かのように増えている。

トランプ氏「ロズウェルについて知っている」

6月18日、トランプ大統領が、長男のドナルド・トランプ・ジュニアと共に父の日をテーマにしたインタビューを受け、1947年にUFOが墜落したとされるロズウェル事件に触れたことを、各紙が伝えている。

ジュニアがトランプ氏に「ロズウェルのことについてもっと何か知っていることを教えて。あそこで何が起こっているの?」と冗談めかして聞いたところ、トランプ氏は「知っていることはあるが教えられないな。でも、なかなか興味深いことだぞ」と発言した。さらにジュニアが情報公開する気はあるかどうかを尋ねると、トランプ氏は「考える必要があるな」と答えた。

大統領選前にUFOが話題になるのは定番であり、以前からトランプ氏はUFOや宇宙人の話題には無関心な態度をとってきていた。しかし今回、「興味深いことを知っている」と公言するのは、情報公開に向けての一歩前進と言うべきかもしれない。

米議会も"UFO調査"を支持

一方、米議会では、2021会計年度の情報機関授権法案の中で、"UFOの調査"について触れられていることが明らかになった。法案の中では上院情報委員会が、国防総省の「UAP(未確認空中現象)タスクフォース」への取り組みを支持すると表明。同時に、プログラムの進捗状況など詳しい内容の公開を求めた。

このUFO調査プログラムは、2012年で終了したと言われていた。しかしニューヨークタイムスが17年、まだ継続していると報道した。この法案が可決すると、国防総省は180日以内に議会に報告書を提出しなければならない。

上院は「未確認空中現象」を、安全保障上の現実的な脅威として捉えている。4月に公開された米海軍の動画でUFOは、地球のテクノロジーでは不可能な動きを示していた。これが宇宙人の乗り物であったとしても、中国のドローンであったとしても、詳細な調査により、その正体を突き止めなければならないという問題認識がある。

ペンタゴンのUFO動画公開以降、UFOがメインストリームの話題になり始めている。日本でも防衛相が、「米国防総省が画像を出したので、真意や分析を聞きたい」と発言した以上、本格的に情報収集や調査を始めるべきだろう。(純)

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2019年6月19日付本欄 トランプ米大統領が初めてUFOについて語る

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2019年7月8日付本欄 トランプ大統領、本当は知っている? アメリカのUFO事情

https://the-liberty.com/article/15998/

2020年4月28日付本欄 ついにNHKがUFO動画を報道! 河野防衛相は「UFOに遭遇した際の手順を定めたい」

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