- 通常記事
- Daily News Clip
検索結果 【幸福の科学】
3411-3420件/6561件中
2020.06.29
ジョージ・オーウェル『動物農場』で「働く」を考える
写真: Jarretera / Shutterstock.com 1945年にイギリスで発刊された『動物農場』。同書は、『1984年』で監視社会の恐ろしさを描いたジョージ・オーウェルが、恐怖政治を風刺した小説です。 『動物農場』の最大の特徴は、"登場人物"が動物であること。動物たちは、飲んだくれで怠け者な農場主の...
2020.06.27
「大恐慌時代が求めるリーダー」「コロナ第二波がやって来る!」 「ザ・リバティ」8月号、6月30日発売
『ザ・リバティ』2020年8月号 幸福の科学出版 緊急事態宣言が解除されて1カ月。休業要請や外出自粛、テレワークなどが呼びかけられたことで、新型コロナウィルスの感染拡大による大恐慌が起きる可能性がささやかれている。 「世界恐慌以来、最悪の景気後退」にどう立ち向かうべきか──。 ...
2020.06.27
コロナが破壊する経済の復活のさせ方:MMT理論はなぜ危うい政策か【HSU西一弘氏インタビュー】
《本記事のポイント》 「生産力」と「お金の量」の観点からMMT理論を捉えるとその危険性が分かる コロナが打撃を与えたGDPの7割を占めるサービス産業の特徴は「人と人が接する」ところにある サービス産業の付加価値を上げれば、まだまだ経済成長は可能 コロナ...
2020.06.25
今こそ知りたい、音楽で黒人差別を打ち破った「キング・オブ・ロックンロール」エルヴィス・プレスリーの生き方
写真:RHIMAGE / Shutterstock.com 世界中で巻き起こる人種差別に対する抗議運動について、ポール・マッカートニーさんがSNSで言及したことが世界的なニュースになっています。 ポールさんは自身の公式Facebookに、「私たちは変わる必要がある。私たちは人種差別を克服するために協力し、学び、声を聞き、もっと話し合...
2020.06.24
「習近平の"夢"は叶わない」ことを示す歴史法則【澁谷司──中国包囲網の現在地】
《本記事のポイント》 3つの米空母打撃群がインド・太平洋に集結 台湾危機の雪辱を果たすため海軍力を強化してきた中国 「大陸国家」と「海洋国家」は兼ねられない 6月15日付「ボイス・オブ・アメリカ」は「3つの米空母打撃群のインド・太平洋集結は、中国への警...
2020.06.23
半世紀以上前に「自粛警察」が予言されていた!? SF作家・小松左京の警告
写真:Ned Snowman / Shutterstock.com 『日本沈没』などで有名なSF作家・小松左京氏(1931~2011)の小説『復活の日』(1964年)が、改めて注目されている。生物兵器が漏れて世界に感染が拡大、人類のほとんどが死に絶えるという物語だ。1980年に映画化され、今年になってリバイバル上映された。 そこでの...
2020.06.23
生物進化の見方──唯物論的進化論 【HSU・木村貴好氏の連載「生命の探究に向けて」】
HSU未来産業学部 アソシエイト・プロフェッサー 木村 貴好 (きむら・たかよし)1971年、埼玉県生まれ。筑波大学第二学群生物学類卒。同大学院修士課程(環境科学)修了、同農学研究科博士課程単位取得後退学。博士(農学)。応用昆虫学分野の研究を行う。農業生産法人、茨城県農業総合センター生物工学研究所を経て、2008年、幸福の科
...2020.06.22
コロナからの回復ついでに「温暖化対策」? それで果たして、産業を守れるのか
《本記事のポイント》 コロナ自粛で「パリ協定」目標ペースの二酸化炭素削減 コロナのついでに温暖化対策を推進か 温暖化対策より、エネルギー安全保障が必要 日本では19日に都道府県をまたいだ移動制限が解除され、初めての週末を迎えた。 アメリカやイギリ...
2020.06.22
「まるでジョージ・オーウェルの『1984年』のよう」って、一体どんな世界……?
給付金に便乗して政府が進めようとしている、マイナンバーと預貯金口座のひも付け。東京都が中国・清華大学と協力して進めている、顔認証システムの導入。感染封じ込めのために運用が始まった、新型コロナウィルス接触アプリ「COCOA」──。 コロナ禍で、日本にもひたひたと近づいている、全体主義の足音。時にそれは、「まるで、ジョージ・オーウェルの『198...
2020.06.21
宇宙開発で大不況を乗り切れ カギを握る「宇宙」というフロンティア
《本記事のポイント》 米民間企業の宇宙産業の参入も、官主導のイノベーションがあったから 2030年に「宇宙強国」になるという目標に向けて邁進する中国 大川総裁は25年前に、日本は月と火星での植民都市建設を国家目標にすべきと指摘していた アメリカの宇宙開発企業「スペースX」が5...