2022年8月号記事

バイデン大統領は大恐慌を招くのか

高騰する物価高、伸び悩む賃金。米物価高は国民の財布を直撃している。アメリカ発大恐慌もあり得るか。
今後の景気の行く末について迫った。

8%超という40年ぶりに高い水準のインフレ率を記録したアメリカ。

この状況をどう見るべきか。

「すごいことが起きると思うよ。またしても、次は『インフレからの大恐慌』(もある)」

こう述べたのが、大川隆法・幸福の科学総裁のもとに、死後3日後の5月末に訪れたJR東海の名誉会長・葛西敬之氏の霊だ(*1)。

またドイツのショルツ首相守護霊も、ウクライナ紛争の影響について「ドイツも、何か今回ので、かなり調子悪くなりそうなんだよ。経済的に。インフレ率、下手したら、もう30パーセント、40パーセント行くから」と述べ、資源国ではないドイツでは、「『大恐慌』もありえるし、『暴落』もありえる」と憂えた(*2)。

世界的な現象となりつつあるインフレ。大川総裁は著書『自分を鍛える道』の「まえがき」で、「世界のコロナ・パンデミック、ロシア―ウクライナ戦争、新たな世界大戦と大恐慌の危機。乗り切るには、智慧を磨くしかない」と、世紀末現象を乗り越えるための「智慧を磨く」大切さを説いた。

アメリカでは、ガソリン価格がバイデン米政権誕生後2倍以上に跳ね上がり、卵やベーコン、小麦などの食料品も大幅に値上がりしているが、収束の目途は立っていない。エネルギーや食料は、価格が上がっても消費量を極端に減らせない必需品である。このため低所得者ほど、物価上昇のダメージが大きくなる。

バイデン米大統領は、40万ドル(約5400万円)以下の世帯所得層に対し増税はしないとの公約を掲げてきたが、インフレによる「見えない税金」(*3)が庶民の懐を直撃し、公約が事実上撤回されたに等しい状態だ。

(1)『JR東海名誉会長葛西敬之の霊言』
(2)『ウクライナ問題を語る世界の7人のリーダー』
(*3)国民に税を取られているという意識を与えないことから「見えない税金」と呼ばれる。

中間選挙の最大の争点は経済

アメリカ国民の経済に対する信頼感は揺らぎ、世論調査によれば10人中2人しか経済は「良い」「とても良い」と答えていない(*4)。90%を超える米有権者が中間選挙の決め手となるのは、「経済」「インフレ」「ガソリン価格」と答える中で、この信頼感の低下は、バイデン政権にとって命取りにもなりかねない(*5)。

今後のインフレ対策次第では、景気を過熱させ、インフレの高進による景気後退が深刻化する恐れがある。

智慧を磨き未来に備えるには、まずインフレの根本原因を知ることが不可欠だ。

真なるインフレ要因や、バイデン政権のインフレ対策の見通し、そして今後の予期される恐るべきシナリオについて、2人の識者に話を聞いた。