大川隆法・幸福の科学総裁は9日、東京都内の教団施設・東京正心館において、「『メシアの法』講義」と題し法話を行った。国内外ともに、厳しい一年になると予想される中、法シリーズ最新刊『メシアの法』を参考書籍として、今後の見通し、考え方などについて語った。

コロナの感染拡大は「攻撃されている」

大川総裁は法話の冒頭、世界的にコロナ感染が再度拡大し、第6波が到来している理由について、「物事には何か原因があり、動機があり、結果がある」として、「この結果でどこが一番利されるかを考えると、動機が見えてくる」と指摘した。

各国の感染拡大のタイミングについて、アメリカが中国に対して経済制裁や軍事的な威嚇、北京五輪の外交的ボイコットを始めた後だったことを指摘。その他、イギリスが日本に空母を送って香港への警備などの姿勢を見せた後であり、フランスも、ウイグル自治区で生産したものにはペナルティを課すべきだと制裁に言及した後だったことを列挙した。

そして日本についても、神奈川県や、岩国に近い広島県・山口県、沖縄県など、米軍基地に関連する地域に感染者が増え始めていることから、「『米軍基地があるところは、感染が流行るぞ』として、日本の左翼に『米軍基地抵抗運動をやれ』と言っているように見える」と指摘した。

大川総裁は、「こうしたものを統合すると、一つの結論が導かれてくる」として、バイデン大統領について「これでまだ攻撃されているのが分からないのだったら、大統領としてはかなり落ちる」と語った。

「神仏への信仰心を持つ国家」対「無神論・唯物論国家」

バイデン大統領は就任以降、中国との関係を「民主主義国家と専制国家の対立」であるとしてきた。これについて、大川総裁は、「体制の違いだけで、善悪を決めるのはちょっと無理がある。それぞれやはり人が運営しているものがあるので、もう一段高いものがないといけない」と指摘した。

そして、完全な唯物論国家は中国と北朝鮮ぐらいしかないことを挙げ、「『神仏への信仰心を持っている国家』対『無神論・唯物論国家』という対立であれば勝てる可能性はある」と指摘。中国・北朝鮮以外の国々が信仰国家として連携し、追い込んでいく必要があるとした。

法話の最後には、中国が台湾に軍事侵攻を行った場合についての「激しい警告」を発するなど、中国や北朝鮮の先軍政治に対する断固たる姿勢を打ち出した。

本法話では、他にも次のような論点への言及があった。

• 日本の経済界が中国に対して「政経分離」をしていることへの警告
• 「メシア」とはいかなる存在か
• 欧米諸国の有色人種差別と、中国の人権弾圧の違い
• 対ロ政策におけるバイデン大統領の間違い
• キリスト教、イスラム教、ユダヤ教に対してのメシアの教え
• 電子機器を使った投票の恐ろしさについて
• 男女の区別がなくなることについて
• 中国から台湾を守るため、日本にできる「秘策」

『メシアの法』

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