厳しい時代、あなたの仕事は「虚業」ではないか？若い人も身に付けたい経営マインド

コロナ再流行の兆しが見える中、各社の先行きが見通しにくくなっている。大手旅行会社は人員削減や減給と共に、2022年度の新規採用を見合わせる。航空各社は社員を他社へ出向させるなど、生き残りをかけた戦いに入っている。就職難はもちろん、大量解雇の危機にも直面する中、若い人が「会社になくてはならない存在」となるかどうかが問われている。

大川隆法・幸福の科学総裁は21日付本欄で紹介した法話「若い人の仕事術入門(1)」に続き、「若い人の仕事術入門(2)」と題した法話を行い、若い人を念頭として、乱気流の時代に「何があっても対応していく覚悟」の必要性を説いた。本法話は全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点で公開されている(文末に、問い合わせ先)。

「虚業性」のある仕事の流行り廃りに注意

法話の要点の一つとして、自らが携わる業種の特徴に注意することが挙げられた。企業の構造は一般的に、「営業部門」「管理部門」、そしてメーカーの場合、それに加えて「製造部門」がある。

大川総裁は、製造部門がある会社については「素材や部品を買って、別なものをつくり上げて商品にして売るので、利益率が高い」とする一方、物を作らず、仕入れて売るタイプの問屋業や小売業については「上手に仕入れて上手に売って、在庫を作り過ぎないようにしてやらないと、利益幅が低いため、経営的に逆風が吹くとすぐ潰れる傾向があります」とした。

特に、金融や株、コンピューターゲームなど第三次産業の世界は、ペーパー上、画面上にしかないため「虚業性」が強いことを指摘。「インベーダーゲーム」や「ボーリングブーム」など、ピークが訪れるとすぐに廃れた事業の歴史を挙げ、虚業性のあるものが持つ流行り廃りに注意しながら、大当たりばかり狙わず「粛々とやっていく方が、長く続くことは多い」とアドバイスした。

大川総裁は、採算学の基本として「収入のほうが多くて、支出が少なくなる構造を作っていくことが大事」であると指摘。「営業部門が交際費を使うにも、効果的かどうかを見なければならない」例などを紹介しつつ、「個人個人、社員一人、若手の一人であったとしても、採算の考え方を持つことが重要」であり、経営マインドを持つ必要があるとした。

変えてはいけない、創業者の「経営理念」

企業経営においては、「事業の継承」という問題が起きる。やり方によっては、社員が離れてしまったり、事業が空中分解してしまうことも起こり得る。

大川総裁は、お家騒動が起こった大手企業や、3代目になると初代と主張が正反対になった宗教団体の例などを挙げながら、「ごく簡単なこと、当たり前のことなんですけれども、創業の理念とか、経営理念のもとに人をまとめているので、それが変わったらやってられない」とし、創業者の理念を守ることの重要性を語った。

本法話では、その他にも以下の多くの論点について語られた。