アメリカでトランスジェンダーの大学生が2年で半減との調査報告 ─ アメリカでは「LGBTQは"作られた流行"だった」という見方が広がる

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アメリカで、トランスジェンダーなど性的マイノリティを自認する若者の数がここ数年で激減していることが、今月発表された2つの調査報告書で明らかになりました。

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英バッキンガム大学のエリック・カウフマン教授が10日に発表した報告書「アメリカの若者におけるトランスジェンダーとクィア(性自認が分からない人:Q)のアイデンティティの衰退」によると、複数の調査結果から、ノンバイナリー(男性でも女性でもない性)を自認するアメリカの大学生の割合が2020年から2023年の間に急増したものの、2023年から2025年にかけてほぼ半減するなど激減していたことが示されています。

カウフマン氏が分析した、FIRE(個人の権利と表現のための財団)が毎年実施する、アメリカの250以上の教育機関の大学生約6万人を対象にした調査では、ノンバイナリーを自認する学生は2023年の6.8%から2025年には3.6%へとほぼ半減していました。

他にも、フィリップス・アカデミーの学生や、ブラウン大学の学生(2023年には学生の40%以上がノンバイナリーと回答)を対象にした調査においても同様に2022～2023年をピークにノンバイナリーの割合が急減していることがわかりました。

カウフマン氏はLGBTQ運動団体や活動家がトランスジェンダーの定義にノンバイナリーを含めていることを受けて、これらの分析をもとに、「トランスジェンダーであると自認する学生の割合は、わずか2年で実質的に半減した」と指摘。「トランスジェンダーやクィアの衰退は、流行やトレンドの衰退によく似ている」と述べています。さらに、ノンバイナリーが減った原因として、政治的信条やSNSの利用状況との関連は見られず、「不安やうつ病を抱える学生が減ったことが一因となった可能性が高い」としています。

この分析結果は、イーロン・マスク氏やドナルド・トランプ米大統領、政治評論家のマット・ウォルシュ氏などのSNSアカウントを通して広く拡散され、英ニュースサイトUnherd(アンハード)や米フォックスニュースなど保守系のメディアで大きく取り上げられました。

一方、調査結果への非難も殺到しました。生まれた性別とは異なるジェンダーを自認している「トランスジェンダー」の人は、「ノンバイナリー(性別不詳)」ではなく「男」か「女」で答えるため、この調査には不備があるという批判に加え、トランスジェンダーの権利活動家からは「調査の重み付けがなされていないため、この調査は無効である。フェイクニュースだ」とされるなど、議論が紛糾していたのです。

しかし、この状況を受けて、20日にサンディエゴ州立大学のジーン・トゥエンジ教授が異なるデータに基づいた独自の研究を発表し、カウフマン氏の主張を裏付けました。

トゥエンジ氏の研究の結果、アメリカの18歳から22歳のうち「トランスジェンダー」と自認する人の割合が2022年の6%強から2024年には3%強に半減し、「ノンバイナリー」と答えた人は2023年の5%から2024年には2%と、1年で急減していることが明らかになりました。

さらに、2000年代初頭に生まれた人々は、トランスジェンダーと自認する傾向が強いことが発覚(反対に1979年以前に生まれた世代でトランスジェンダーまたはノンバイナリーと自認する人は0.5%未満)。

彼らの多くはバイデン政権下で成人年齢に達していることから、ファミリー・リサーチ・カウンシル(FRC)のトニー・パーキンス会長は、「ジョー・バイデンがこのトランスジェンダーブームを後押しし、しかも資金援助までしていたのだから、トランスジェンダーブームがさらに加速するのも不思議ではない」と、国家のリーダーが短期的な社会潮流を作っていたことを非難しています。

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