大川総裁が米大統領選の途中経過について法話 「トランプ氏が敗れれば、アメリカが中国によるウィルス戦争に敗れたことになる」

《本記事のポイント》

• メディアのトランプ嫌いがアメリカの国益を損ねた
• 香港・台湾は震え上がっている
• 日本は主導権を失うアメリカを補完せよ

大川隆法・幸福の科学総裁は8日、「アメリカ大統領選について」と題し、法話を行った。

選挙情勢は混迷を極めている。バイデン氏は一方的に「勝利宣言」を行ったものの、実際は不正投票などが疑われるため、トランプ氏は法廷闘争などに持ち込む構えだ。最終的な結論は、1月までもつれ込む可能性が高い。

しかし米主要メディアはこぞって「バイデン勝利」を報じ、それを既成事実化しようとしている。日本のマスコミもそれに追随している形だ。

こうした情勢について大川総裁は、「途中経過」としたうえで分析し、アメリカや日本の向かうべき方向について語った。本法話は10日より、全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点で開示される(文末に、問い合わせ先)。

メディアのトランプ嫌いがアメリカの国益を損ねた

大川総裁は、もしこのままトランプ氏が敗北することになれば、それは「中国が仕掛けたウィルス戦争に、共和党が敗れたのではなくてアメリカ合衆国が敗北したと、いうことになる」と強調。そのことに米メディアも米国民も気づいていないと、警鐘を鳴らした。

大川総裁は、ノーベル生理学・医学賞受賞者である大村智・北里大学特別栄誉教授が、「新型コロナウィルスが自然にできたとは考えにくく、人工的につくられたと思われる点が多い」と述べていることに触れ、コロナが生物兵器であると指摘する。

大村氏は、同ウィルスの遺伝子配列の4カ所がエイズウィルスと同じであり、「自然由来とは考えにくく、人工的につくられたのではないかと思われるフシがいっぱいあります」と指摘している。同時に、発生源とされる武漢ウィルス研究所に軍隊が乗り込んで証拠を全て破壊し、関係者の「口封じ」も徹底されたため、ウィルスの由来特定が困難になっているとしている(『致知』2020年12月号)。

つまり中国は、トランプ政権が関税上げで貿易戦争を始めた段階で、世界保健機関(WHO)を抱き込み、アメリカに対して密かにウィルス戦争を仕掛けた可能性が非常に高い。そして、その被害責任をトランプ氏に負わせ、支持率を急落させる。つまりは、罠にかけたのだということだ。

トランプ氏はコロナを中国の責任だと訴えた。それは上記のように科学的根拠のあるものだったが、主要メディアは「非科学的だ」と断罪する。

一方、トランプ氏への対抗馬となったバイデン氏は、すでに中国に籠絡されている。実際、米ニューヨーク・ポスト紙が「バイデン家に中国の資金が流れ込んでいた」という事実を含むスクープを報じ、それがいわゆる「オクトーバー・サプライズ」となるはずだった。しかし米主要メディアは、ものの見事に封印し、多くの米国民に知らせなかった。

また、トランプ氏の支持率を急落させたものとして、「ブラック・ライブズ・マター」運動がある。これも、中国側の共産主義者が主導していると言われている。主要メディアはこうした側面も無視し、トランプ叩きを加速させた。

中国の思惑通りに事が運ぼうとしているわけだが、「メディアのトランプ嫌い」がアメリカの国益を損ねたことになる。

香港・台湾は震え上がっている

ではもしこのまま、中国の願うバイデン政権が誕生すれば、世界はどうなるのか。

大川総裁は「4年ぐらいは、アメリカは世界の主導権は取れないかたちに、たぶんなる」と指摘。中国やヨーロッパとの協調路線に入り、国際社会をドイツなどの意見が引っぱるような流れになるのではないかと述べた。

中国の人権弾圧や覇権的傾向について、人権主義の立場から指摘することはあるだろうが、実際に現状を変えるために行動するかは未知数となる。香港や台湾などは、現在の大統領選の流れに震え上がっているだろう。

日本は主導権を失うアメリカを補完せよ

こうした洞察の上で、大川総裁は以下3つの主旨で提言を行った。

(1)アメリカやそのメディアは、もう少し科学的にコロナの検証を行うべきだ。コロナ騒動が中国が仕掛けた戦争である可能性は非常に高く、だとすれば、南北戦争に次ぐ戦死者が出たことになる。その深刻さに鑑みれば、責任追及を徹底するのが当たり前である。

(2)バイデン氏は選挙運動中、トランプ氏への批判に終始していた。しかし、大統領を目指すのであれば国際政治におけるアメリカのあるべき姿を発信するべきであるし、メディアもその見識を問うべきである。

(3)アメリカが国際社会での主導権を失う可能性に備え、日本はインド・太平洋地域の自由・平和のために、防衛・外交面での役割を補完する必要がある。香港、モンゴル、チベット・ウイグル、台湾の人々を護り、「憲法心中主義」を改め、緊急に対応を考えるべきだ。

習近平氏を「第2のヒトラー」にしないため、国際社会は一致団結して対処する必要がある。大川総裁は「どんなことがあろうとも、自分たちのできることを進めていく、ということを考えていきたい」と述べ、法話を締めくくった。

本法話では、他にも次のような多岐にわたる論点への言及があった。

• アメリカとインドでのコロナ感染者数を分析すると?
• 感染拡大が少ない国に共通するある食文化とは?
• トランプ政権のメディア戦略の問題点
• 「ブラック・ライブズ・マター」運動はキング牧師霊からどう見えている?
• 「気候変動」説を否定するトランプ氏は非科学的なのか?
• バイデン政権の経済政策の恐ろしさ
• 菅首相の見識の問題と、「学術会議」問題に対する考え方について
• 郵便投票における不正や、アメリカの選挙制度の不備について

【関連記事】

2020年11月7日付本欄 バイデン民主党の不正疑惑 市職員の不正指示、投票用紙の消印のねつ造、集計機の不具合

https://the-liberty.com/article/17761/

2020年9月17日付本欄 香港出身のウィルス研究者が「新型コロナは作られた」証拠を公開

https://the-liberty.com/article/17584/

2020年11月2日付本欄 バイデン候補の"腐敗"を撃つ(2)──ニューヨーク・ポスト砲の全文を公開する!

https://the-liberty.com/article/17749/

2020年8月21日付本欄 米大統領選トランプvs.バイデン霊言 中国に弱腰のバイデン、習近平を失脚させたいトランプ

https://the-liberty.com/article/17486/