2024.10.23

「高齢者の接種、強く推奨」と3学会が声明 コロナワクチン全体主義が生んだ"巨大薬害"握り潰しはいよいよ許されない

日本感染症学会、日本呼吸器学会、日本ワクチン学会がこのほど連名で、「高齢者のコロナワクチン定期接種を強く推奨する」とする見解を公表しました。

2024.04.02

2.4億回分のコロナワクチンが廃棄 ワクチン被害の疑惑が晴れない中、国民が求めないものを政府は強制できない

政府による新型コロナワクチンの無料接種が3月31日に終了しましたが、4月2日付の読売新聞によると購入契約を結んだワクチンの4分の1以上にあたる2億4000万回分ほどのワクチンが廃棄されることになっています。

2024.01.29

トランプの復活とコロナの再来 - Part 1 コロナは人工的につくられた

2024年の世界のリスクに「アメリカ政治の分断」が、多くの調査機関から指摘されている。

アメリカのトランプ前大統領が「民主主義の脅威である」と批判されているが、実際はどうなのか。

そして、コロナ禍もいつまで続くのだろうか。

2023.12.29

コロナワクチン未接種者への「重大な人権侵害」 未接種を理由に隔離され、退職に至った30代女性

滋賀県甲賀市の消防本部が、過去に別のワクチンで副反応が出たことを理由に、新型コロナワクチンを接種しなかった職員を隔離させて業務を行わせた問題をめぐり、第三者委員会は「消防本部の対応は組織として問題があった」とし、「重大な人権侵害」を指摘しました。

2023.12.01

米テキサス州がコロナワクチンの製造社ファイザーを提訴 ワクチンの有効性を虚偽表示し、言論の検閲に共謀したと州司法長官が主張

米製薬大手ファイザーは同社が開発した新型コロナウィルスワクチンの有効性を虚偽表示し、ワクチンをめぐる言論の検閲を共謀したとして、米テキサス州のケン・パクストン司法長官は11月30日に提訴したことを発表しました。

2023.09.28

これが本当の少子化対策だ！ - Part 2 男女雇用機会均等法は、女性からも税を取るためだった

職場で男女を平等に扱うことを定めた「男女雇用機会均等法( 以下、均等法)」が施行されたのは1986年。当時、女性は会社に入っても数年で結婚して家庭に入ることが多く、賃金も低く抑えられていた。

2020.11.11

米ファイザーのコロナワクチン「90%の確率で効果あり」 【これだけ知っトクNews(11月11日版)】

「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用ください。