- 通常記事
- Daily News Clip
検索結果 【テロ】
291-300件/597件中
2017.08.03
自由と民主主義か、恐怖による支配か――人類の運命を分けるものとは 大川総裁が東京ドームで22年ぶりに講演
大川隆法・幸福の科学総裁は、8月2日、東京都文京区の東京ドームで、「人類の選択」と題し、特別大講演を行った。本会場となった東京ドームには約50,000人が詰めかけ、講演の様子は同グループの中継網を通じて、全国・全世界3500箇所に同時中継された。 大川総裁の東京ドームでの講演会は、1995年以来22年ぶりとなる。
...
2017.07.22
北、ICBM・SLBMの実験か 米世論の過半数は軍事行動に賛成だが……
《本記事のポイント》 米CNNは、北朝鮮がミサイル発射を行う可能性を報じた 米世論調査では、過半数が北朝鮮への軍事行動を支持 トランプ政権が国内問題で動けない今、日本がリーダーシップをとるべき 米CNNは、北朝鮮が大陸間弾道ミサイル(ICBM)、または中距離ミサイルの発射実験の徴候があるとして、米...
2017.07.12
「共謀罪」法が施行 日本は「自由」が失われる危機にある
《本記事のポイント》 「共謀罪」法が施行された。 「共謀罪」法によって、政府にとって都合の悪い団体が処罰される危険がある。 日本では、信教、結社、言論の自由が失われつつある。 「共謀罪」の趣旨を盛り込んだ改正組織犯罪処罰法が11日、施行された。 同法は、テ...
2017.06.29
反トランプの官僚たち - リーク、監視、盗聴 - 誤報だらけのトランプ報道 Part.3
写真：The New York Times/アフロ 2017年8月号記事 反トランプの官僚たち ─リーク、監視、盗聴 contents アメリカでも日本でも悪者扱い - 誤報だらけのトランプ報道 Part.1 ...
2017.06.17
米政府が国民2000万人超を監視 「共謀罪」法が成立した日本は監視社会のアメリカと同じ道に？
《本記事のポイント》 アメリカ政府が2000万人以上を監視していると告発 NSA監督裁判所もオバマ政権の監視を警告するも、マスコミはなぜか「黙殺」 日本では「共謀罪」法が成立したが、監視社会のアメリカに近づくか アメリカで、元CIA職員(中央情報局)のエドワード・スノーデン氏の暴露を超える告発が起...
2017.06.12
ロボット、ドローンを生んだDARPA 未来を創造してきた頭脳集団(前編)
即席爆弾装置(IED)の探索ロボット「タロン」。 《本記事のポイント》 DARPAの軍事技術は、さまざまな形で民間転用されてきた ベトナム戦争やイラク戦争を通して、DARPAは最先端の技術を開発した 日本にも、DARPAのような軍事研究機関が必要 コンピューターやインターネット、GPSに、...
2017.06.09
北ミサイル対策への関心高まる 幸福実現党のいき愛子氏が市議会で陳情書の趣旨説明
《本記事のポイント》 幸福実現党の壹岐愛子氏が海老名市議会常任委員会に参考人として招かれた。 「北朝鮮ミサイルに備えた避難訓練等の実施を求める陳情」に対し委員からの質問が相次いだ。 自治体としても北朝鮮のミサイル攻撃から市民を守る避難訓練の実施を。 幸福実現党 ...
2017.06.08
共謀罪でテロは止められない 憎しみを超える神の教え
Twocoms / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 共謀罪を新設した「組織犯罪防止法」では、イギリスで起きたテロは防げない 現行刑法でも、殺人罪には予備罪が設けられている テロを防ぐには、人々の心を愛と調和で満たす宗教の教えを広めるしかない イギリスでまたも痛ましい...
2017.06.07
北朝鮮の攻撃はミサイルではなく化学テロかも！？ 元自衛隊幹部が語る(後編)
元陸自化学学校副校長 濱田 昌彦 プロフィール (はまだ・まさひこ)1956年、山口県生まれ。80年に陸上自衛隊に入隊し、化学科職種で約30年間活躍した。著書に『最大の脅威CBRNに備えよ!』(イカロス出版)。 北朝鮮が3週連続でミサイルを発射し、日本人の大多数が「ありえない」と思っていた日本へのミサイル攻撃が「も...
2017.06.06
もしアメリカが北朝鮮を攻撃したら日本は？ 元自衛隊幹部が語る(前編)
元陸自化学学校副校長 濱田 昌彦 プロフィール (はまだ・まさひこ)1956年、山口県生まれ。80年に陸上自衛隊に入隊し、化学科職種で約30年間活躍した。著書に『最大の脅威CBRNに備えよ!』(イカロス出版)。 北朝鮮が3週連続でミサイルを発射し、日本人の大多数が「ありえない」と思っていた日本へのミサイル攻撃が「も...
