- 通常記事
- Daily News Clip
検索結果 【記事】
6451-6460件/9232件中
2016.09.14
メッカ大巡礼にイラン人は参加できず シーア派とスンニ派の対立の背景にあるものとは
イスラム教の聖地、サウジアラビア・メッカへの大巡礼(ハッジ)が、10日から始まった。今年は、世界中から約190万人が集まった。 大巡礼は、メッカとその周辺で5~6日間かけて行われる。礼拝や断食などと並ぶ、イスラム教徒の5つの義務「五行」の1つであり、資金と体力があるイスラム教徒ならば、一生に1度は行くべきとされている。 ...
2016.09.13
元テレビマンが語る 「なぜ私たちは不況を愛したのか?」
新聞記事やテレビの報道番組が、暗い話題で埋め尽くされる日は少なくない。 しかし実際、世の中には明るい出来事も無数に存在する。その中から何が取り上げられるかには、マスコミ各社の考え方が反映されている。 暗い報道が増えがちになる背景について、元テレビディレクターのA氏に話を聞いた。 &...
2016.09.12
「未来投資会議」創設と増税 ちぐはぐな政府の経済政策
このほど政府は、成長戦略の具体的な議論の場となる「未来投資会議」を創設する方針を固めた。 未来投資会議は、政府の成長戦略を担ってきた「産業競争力会議」と、政府の代表らと財界人との意見交換などが行われる「官民対話」に代わるものとしてつくられる予定で、人工知能(AI)の活用やロボット技術を通して「第四次産業革命」の推進などを目指す。 &...
2016.09.11
北朝鮮「核弾頭」「SLBM」の実験成功は、日本にどう危険なのか
北朝鮮は9日、朝鮮中央テレビで「核弾頭の威力判定のための核爆発実験に成功した」と発表した。「小型化、軽量化された、より強い打撃力の核弾頭を、必要なだけ生産することができるようになった」と実験の成果を強調している。 これが本当であれば、日本は極めて危険な状況を迎えたことになる。 北朝鮮の核実験は今回で5回目となる...
2016.09.10
北朝鮮が5回目の核実験 非難も制裁も効かないなら核のオプションを検討すべき
北朝鮮国営の朝鮮中央テレビは9日、「北東部で初めての核弾頭の爆発実験に成功した」と発表し、5回目の核実験を行ったことを明らかにした。 9日は、北朝鮮の68回目の建国記念日にあたる。北朝鮮には、ミサイルに搭載できる核弾頭の開発が進んでいることを誇示し、金正恩政権を非難する国際社会に反発する意図があるとみられている。 ...
2016.09.10
報道と過去世から見る、蓮舫霊言のここに注目!!
写真:Wikipedia 民進党の代表戦が15日に迫ります。 今回の立候補者は、蓮舫代表代行、前原誠司・元外相、玉木雄一郎衆院議員の3名です。中でも、最有力と言われているのが参議院議員の蓮舫氏です。 蓮舫氏は、保守層の中では、「事業仕分け」などにより評判の悪いイメージを持たれています。 &nbs...
2016.09.09
安倍政権が「人権侵害」「政党潰し」を進めている 首相の新霊言で明らかになった危険性
公開霊言抜粋レポート 安倍政権が「人権侵害」「政党潰し」を進めている 首相の新霊言で明らかになった危険性 公開霊言「安倍首相の守護霊霊言」 2016年9月5日収録 「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のこと。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失...
2016.09.08
北朝鮮ミサイル、今年で21発目 この危機に慣れてはいけない
北朝鮮はこのほど、3発の弾道ミサイルを発射した。ミサイルは3発とも、日本の排他的経済水域(EEZ)内に落下。防衛省の発表によると、いずれも1000キロほど飛行し、北海道奥尻島の西200キロから250キロの海上に落ちたという。 中国で20カ国・地域(G20)首脳会議が行われている最中での出来事だった。北朝鮮は、「自分たちに制裁を加える国際社会...
2016.09.07
香港の選挙で「民主派」が3分の1以上の議席を獲得 強まる「香港人」意識
2014年に香港で起きた民主化デモ「雨傘革命」(Lewis Tse Pui Lung / Shutterstock.com)。 香港の立法会(議会)選挙の開票が5日に行われた。今回の選挙では、「親中派」の候補者が40議席を獲得した。一方、香港の民主化を主張する「民主派」は29議席を獲得し、重要な議案を否決できる3分の1の議席を確保した。 ...
2016.09.06
日中会談"実現"の裏で日本は何を失ったのか?
各種首脳会談が行なわれた中国・杭州。 安倍晋三首相は5日夕方、中国の習近平・国家主席との日中首脳会談を行った。会談は、二十カ国・地域(G20)首脳会談の閉会後の実施となった。 安倍首相は、尖閣諸島問題について最低限の抗議を行った上で、関係改善を演出する見込みだと報じられている(5日付読売新聞ほか・本欄執筆時点)。 ...