- 通常記事
- Daily News Clip
検索結果 【術】
1141-1150件/2696件中
2020.10.18
ヨーロッパでコロナ第二波 コロナに負けるな！
ロックダウンしたロンドンの様子。写真：lortek / Shutterstock.com ヨーロッパが、新型コロナウィルス感染の第二波に襲われています。 「我々は感染第二波のまっただ中にいる」。フランスのマクロン大統領はこのほど、テレビの取材にそう語りました。 フランス政府は、パリを含む都市圏など9地域...
2020.10.16
香港自治法で10人の制裁対象者が公表 米国は中国のキャッシュレス決済を排除！？
香港行政長官の林鄭月娥氏。写真:Yu Chun Christopher Wong / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 香港自治法の制裁対象者が発表され、金融機関はまもなく米中の踏み絵を迫られる 中国は、アメリカの金融制裁から逃れるため、「デジタル人民元」の実用化を急ぐ アメリカは、テンセントに加え、...
2020.10.15
コロナ対策で本当に信頼したのは政府ではなく企業 政府のリーダーシップは危機に立たされる
《本記事のポイント》 ミルケン研究所に示された調査では「政府よりも企業を信頼」 政府の感染症対策への高まる不満 実現すべきは「事業主の良識」に任せた経済活動の実現 アメリカのミルケン研究所と調査会社ハリス・ポールは12日、各国政府の新型コロナウィルス対策に関する調査報告を発表...
2020.10.14
毛沢東は鉄の「大躍進」で転び、習近平は半導体の「大躍進」で転ぶ!? 【澁谷司──中国包囲網の現在地】
《本記事のポイント》 世界からチップ禁輸で"干される"ファーウェイ 習近平政権はチップ生産の「大躍進」を開始 中国のチップ生産は20年遅れ!? 現代社会では、集積回路(半導体チップ。以下、チップ)が重要な役割を担う。とりわけ5Gの時代を迎え、需要はさらに増...
2020.10.13
コロナで加速するデジタル社会 日本も"幸福な監視国家"に？
菅新政権は、キャッシュレス決済を含むデジタル社会の推進を国策に掲げている。新型コロナウィルスの蔓延により、多くのマスコミは肯定的に報じている。 だが、キャッシュレス決済が本当に効率的であれば、民間レベルで勝手に普及が進むはずだが、なかなかそうはならなかった。政府が、消費増税の還元策などで多額の税金をかけてまで普及させたいのは、課税強化の手段...
2020.10.11
FBIが中国スパイの手口を描いたドラマを公開 実話から国民に警戒を呼び掛け
FBIが公開したドラマ「The Nevernight Connection」のワンシーン。 アメリカの連邦捜査局(FBI)が、中国のスパイが機密情報を盗み出そうと米国民に接触しているとして、警戒を呼び掛ける動画を公開しました。FBIの公式ホームページやユーチューブで全編を観ることができます。 続きは2ページ目へ(有料記事) ...
2020.10.10
バイデン候補の中国マネー疑惑を描いた映画「ドラゴンに乗って」(日本語版)が公開
9月にアメリカで公開された映画「ドラゴンに乗って:バイデン家と中国の秘密(Riding the Dragon: Bidens' Chinese Secrets)」の日本語字幕版が、このほど幸福の科学グループの映像メディア「ザ・ファクト」で公開された。 オリジナルの英語版は、11月3日投開票日となる米大統領選が終盤戦に入るタイミングで...
2020.10.08
愛媛が誇る偉人シリーズ(2) 正岡子規や秋山好古・真之ら松山の若者を支援 久松定謨
全国の書店で発刊中の本誌2020年11月号「地域シリーズ」では、愛媛県を特集。秋山好古・真之兄弟や正岡子規など偉人を多く輩出し、製造業や農・漁業も盛んな愛媛の魅力を紹介しています。 本欄では、「愛媛が誇る偉人シリーズ」として、本誌で紹介しきれなかった、愛媛の知られざる偉人について紹介します。第2回は、正岡子規や秋山好古・真之ら松山の若者を財...
2020.10.04
錬金術の歴史を振り返る-中世ヨーロッパの錬金術I - 【HSU・志波光晴氏の連載「錬金術について」】
HSU 未来産業学部プロフェッサー 志波 光晴 プロフィール (しわ・みつはる)1957年、福岡県生まれ。神奈川大学経済学部経済学科卒業後、プラントメンテナンス会社、非破壊検査装置会社で働く中で理科系の研究者を決意。放送大学教養学部で理科系を学び、東京大学先端科学技術研究センター研究生を経て、同大学工学部より工学博士を取得。同
...
2020.09.30
習近平政権、グローバル経済依存脱却を宣言【澁谷司──中国包囲網の現在地】
《本記事のポイント》 習近平政権、「外需依存」脱却を掲げるも…… 貧困ゆえに「消費」が育たない 6億人は月収1万円、習近平は資産100兆円 周知の如く、中国は「改革・開放」以来、海外貿易をテコに経済発展した。トウ小平路線である。近年では、主に米国と...
