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検索結果 【問題】
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2015.11.29
未来産業のたまご - アイデアの全体像が心の中にポーンと浮かんでくる - 佐鳥新
佐鳥氏は、2015年4月、千葉県に開学した「日本発の本格私学」であるハッピー・サイエンス・ユニバーシティ(HSU)でも宇宙工学系のゼミを担当。学生たちと19年に人工衛星「HSU―SAT」の打ち上げを目指す。 2016年1月号記事 佐鳥新 (さとり・しん) 1964年、青森県生まれ。東京大学大学院工学系研究科航空宇...
2015.11.29
HSU論壇 - 未来に必要な「神の目」を意識する経営 「フォルクスワーゲンVS.トヨタ」から見えてきたもの - 九鬼 一
2016年1月号記事 HSU論壇 未来に必要な「神の目」を意識する経営 「フォルクスワーゲンVS.トヨタ」から見えてきたもの ハッピー・サイエンス・ユニバーシティ(HSU) プリンシパル 九鬼 一 ...
2015.11.29
「アフリカの北朝鮮」 難民はシリアばかりではない
ヨーロッパへ流入する難民の数は、衰える気配がない。ニュースでは、そのほとんどがシリアから逃れてきているかのように見えるが、そうではない。 国際移住機関(IOM)によると、2014年にヨーロッパにたどり着いた難民の数は約28万人。その内、難民の出身国別に見ると、シリア(28%)、エリトリア(12%)、アフガニスタン(7.9%)と続く。シリアと...
2015.11.25
パリ同時テロ 憎しみを超えて、愛を取れ 「イスラム国」が命がけで訴える5つの言い分――キリスト教圏との「和解」は可能だ (Webバージョン) - 編集長コラム
パリ市内のレストラン前でテロの犠牲者を追悼する人たち。「イスラム国」はテロリスト集団なのか。それとも「一交戦国」なのか。写真:AP/ アフロ 2016年1月号記事 パリ同時テロ 憎しみを超えて、愛を取れ 「イスラム国」が命がけで訴える5つの言い分 ――キリスト教圏との「和解」は可能だ ...
2015.11.20
仏ロがテロ軍事作戦で連携強化 アメリカとロシアは手を結ぶか?
フランスのオランド大統領とロシアのプーチン大統領は17日、電話で協議し、シリアでの対テロ軍事作戦で調整を図ることで一致した。 仏ロ両国は、フランスで同時テロを起こした「イスラム国」(IS)のシリア拠点への大規模な空爆を続ける。ロシアはこれまで反シリア政府勢力に対する攻撃ばかり行ってきたが、テロ発生後、初めて潜水艦から「イスラム国」のシリア拠...
2015.11.16
下町ロケットのモデル?と噂の専務に聞く2 「『どうせ無理』に負けない人を増やしたい」
植松 努 プロフィール (うえまつ・つとむ)植松電機専務取締役。小型ロケットやその発射設備、人工衛星などを自社で製作する。北海道の大学・企業との協力で製作した初の人工衛星「HIT-SAT」が、2006年に打ち上げられた。昨年7月にTEDx Sapporoで行ったスピーチ「思うは招く」は、YouTubeで100万回以上の再生回数を記録。著書...
2015.11.14
BPOがやらせ疑惑のNHKをかばった? マスコミの自浄作用の必要性
NHK報道番組「クローズアップ現代」のやらせ疑惑をめぐり、高市早苗総務相がNHKに厳重注意したことについて、放送倫理・番組向上機構(BPO)の放送倫理検証委員会の川端和治委員長は、「放送法を根拠にした放送への政治介入は認められない」と述べ、"政府の介入"を批判した。13日付各紙が報じた。 事の発端は、NHKが昨年5月14...
2015.11.11
ミャンマー総選挙 スー・チー氏が大統領になれない「立憲主義」の危うさ
ミャンマーで民政移管後、初めての総選挙が行われ、アウン・サン・スー・チー党首の率いる最大野党・国民民主連盟(NLD)の勝利が確実視されている。 ミャンマーの議会は、あらかじめ議席の4分の1が軍人に割り当てられているため、政権交代を実現するには、総選挙で争う議席のうち3分の2(約67%)以上の獲得が必要だ。NLDの独自調査によると、全国で70...
2015.11.10
慰安婦問題を責める前に、中国は自国の女性の人権侵害を解決せよ
急速に進む少子高齢化に歯止めをかけようと、中国はこのほど「一人っ子政策」を廃止し、すべての夫婦が2人まで子供を持てるようにした。国家が子供の数を決めること自体おかしいことだが、今回は、一人っ子政策によってこれまでにさまざまな人権侵害が行われてきた実態を紹介したい。 中国は、1950年～60年代にかけて、「産めよ、増やせよ」の出産奨励策を実施...
2015.11.09
マスコミの黙殺が招いた、ユネスコ記憶遺産への「南京」登録
ユネスコ記憶遺産に「南京大虐殺」資料が登録された問題で、馳浩文部科学相がこのほど、パリで行われたユネスコ総会で、記憶遺産の登録プロセスを透明化する必要性を訴えた。 だが、中国が「南京」を申請した昨年6月から登録にいたるまでの1年4カ月の間、官邸も、外務省も、文科省も、この問題を知りながら積極的に反論してこなかった。 ...
