STAP細胞をめぐる問題で、英科学雑誌「ネイチャー」に投稿された2本の論文のうち1本について、理化学研究所の小保方晴子・研究ユニットリーダーが、撤回に同意した。
今回の論文は、これまで理研の調査委員会が「不正認定」した主要な論文とは別のもの。小保方氏側は、今までやり玉に挙がっていたもう1本のSTAP細胞の作製法や万能性について調べた主要な論文については、依然として撤回に反対する姿勢を崩しておらず、今回の撤回同意によってSTAP細胞の存在が完全に否定されたわけではない。
各種報道によると、撤回に同意した論文は、胎盤ができるなど従来の万能細胞にはない性質などを確認した「Letter(レター)」と呼ばれるもの。ここに使われている写真に疑義が持ち上がっていたが、「共著者の間で撤回の動きがある」として、理研は調査に着手していなかった。
小保方氏の代理人を務める三木秀夫弁護士は、会見で、共著者である山梨大学の若山照彦教授の提案を受け、小保方氏が「この論文の取り下げには、特に反対しない」意向を伝えたと説明。「消極的な同意。小保方氏にとってSTAP細胞の存在を明らかにした主論文が大切で、(今回の撤回に同意した論文は)発展型に過ぎない」と話した。今回の動きで、STAP細胞に関する状況が大きく変化したわけではない。
小保方側は最近、「不正認定」した理研に「意見書」を提出、そこにはこう記されていた。
「本件のように、研究も実験も実際に行なわれており、真正な実験の結果も存在するが、論文をまとめる際に、実験結果の掲載方法に不適切な点があったり、掲載するデータの確認を怠ったために間違ったデータを掲載したという、まさに不注意による不適切な行為に対する処分が、直ちに諭旨退職又は懲戒解雇に相当するものかという観点から見れば、その結論が明らかに誤りであることは明らかである」(27日付弁護士ドットコム)
STAP細胞をめぐっては、依然として「周辺部分」の議論が続いている。マスコミの誹謗中傷で、小保方氏本人は心身の不調が続き、ほとんど弁明の機会が与えられていない。理研はそれを無視する形で、「不正認定」したわけだが、やはり最終的には、小保方氏本人が再実験を行えるような静かな環境をつくるべきだ。
難病などで苦しむ世界中の人々が救われる可能性を秘めたこのSTAP細胞を、机上の議論だけで否定することで、一体、誰が得をするのか。この新しい技術によって多くの人々が救われる日が、一日も早く訪れることを願ってやまない。(格)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『小保方晴子さん守護霊インタビュー それでも「STAP細胞」は存在する』 大川隆法著
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