フランスで2014年1月に開かれる国際漫画フェスティバルに、日本の会社社長が慰安婦問題の真実を描く100作品を出品する。その名も「論破プロジェクト」。1日付夕刊フジが報じた。

このプロジェクトは、韓国が慰安婦問題を扱う漫画50作品を出品するのに対抗したものだ。韓国はさらに、その漫画を英語やフランス語に翻訳して世界各国の学校に配布するという。

アメリカで7月に「慰安婦の碑」が建てられるなど、韓国による日本バッシングは激しさを増している。その“成果"か、アメリカなどでは「第二次世界大戦中に日本軍が韓国の女性を20万人拉致して慰安婦として働かせた」という誤解が広がっているという。今回の韓国からの漫画出品も、こうした反日運動の一環とみられる。

「論破プロジェクト」の立ち上げ人は、日本で漫画を用いた広告事業に携わっている藤井実彦社長。代表作品として、姉妹が慰安婦問題の真実を学ぶというストーリーのフランス語の漫画「The J Facts」を11月にフランスで出版する。

藤井社長は2013年12月号の本誌取材に対し、次のように語っていた。

「韓国が制作しているのは、嘘の証言に基づいて作られた情緒的な漫画です。これに対して、私たちが今作成している漫画は、世界の誰が見ても納得できる情報源に基づいています。歴史的事実を元にした漫画の力で、嘘に塗り固められた韓国の歴史観を『論破』したいと思います」

嘘も百回いえば真実だと誤解する人も多くなる。韓国が嘘の歴史を声高に主張する中、しっかりとした資料に基づいて論破する同プロジェクトは重要だ。藤井氏は出品作品をすでに数十作品用意しているが、まだ100作品はそろっておらず、一般作品も12月26日まで募集している。(居)

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