植物工場の安全性を評価する認証制度が来月から始まることを控え、被災地では制度の活用や植物工場導入の動きが活発化していると、22日付毎日新聞が報じている。
記事では、今回の震災で、安全性への不安から植物工場のニーズが高まっていると分析。1月末に「帰村宣言」を発表した福島県川内村では、村営の植物工場を来年4月の操業を目指して準備中。震災で失業した農家30人程度を雇う予定という。
植物工場研究の第一人者とされる村瀬治比古・大阪府立大教授は「場所を選ばず安全な食料を生産でき、雇用も生まれる。被災地のニーズに合う」としている。
植物工場は、ビルや工場などの中で土を使わずに野菜を栽培するもので、塩害を受けた土地などでも関係なく、1年を通して安定した供給ができる利点がある。
この被災地での植物工場の利用については、大川隆法・幸福の科学総裁がいち早く指摘。震災の4日後の2011年3月15日の法話「震災復興への道」で、次のように述べていた。
「ガッチリとした鉄筋コンクリートのビル内に野菜工場を設ければ、"流されない農地"をつくることができます」「そのような職場をつくれば、農村の青年層に働きがいができますし、農業を株式会社組織等に切り替えても、十分に運営していけるチャンスはあると思います」
ある植物工場の社長によると、生育速度の調節や棚上での栽培をすることで、1フロア当たり露地栽培の50倍まで野菜を収穫することができるという。つまり、植物工場はリスク回避だけでなく、世界の食糧問題を一挙に解決する夢の未来型産業にもなりうるのだ。
震災というピンチをチャンスに変え、東北の地が被災前よりも何倍も、何十倍も発展していくことを心から願う。(居)
【関連書籍】
幸福の科学出版ホームページ 『震災復興への道』(大川隆法著)
http://www.irhpress.co.jp/detail/html/H7009.html
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2011年1月号記事 特集「2031年日本の未来構想(4)100億人を食べさせる!」 Project 植物工場を世界に輸出 100億人を食べさせる!
