農林水産省は、宮城県の沿岸部に最先端技術を使った大規模農場をつくる。5日付日本経済新聞によると、東京ドーム50個分にあたる200～250ヘクタールでの広さ、津波で被害を受けた農地を国が借りて実験農場をつくる。
富士通や日立製作所、シャープなどと連携し、農作業ロボットや無人トラクター、農作物の生育状況を把握するセンサーシステムなどを導入する。成功すれば農業再生のモデルにしたい考えだ。
ほかにも、仙台市では、すでに外食チェーンのサイゼリヤが来年3月からトマトを栽培する植物工場を稼動させることが決まっており、カゴメと日本IBMも、温室による野菜栽培の共同研究を始める。GEの日本法人も植物工場を宮城県に建設する予定だ。
本誌でも度々取り上げてきた植物工場のアイデアが、震災を機に一気に現実化してきたわけだ。
大川隆法・幸福の科学創始者兼総裁は、震災4日後の昨年3月15日の段階で、「ガッチリとした鉄筋コンクリートのビル内に野菜工場を設ければ、"流されない農地"をつくることができます」と、植物工場建設の提案をしている(法話「震災復興への道」後の質疑応答)
幸福の科学では、ビルの中で農業を行う植物工場のアイデア自体は、すでに80年代に出しており、それが今ようやく現実化してきている。震災は大きな悲劇をもたらしたが、一方で新たなイノベーションの機会ともなりつつある。被災地を利用した実験農場には大いに期待したい。(村)
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2011年1月号記事 2031年日本の未来構想(4)100億人を食べさせる!
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【参考書籍】
幸福の科学出版ホームページ 大川隆法著『震災復興への道』(幸福の科学出版刊)
