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アメリカ疾病予防管理センター(CDC)のデータがこのほど公開され、コロナワクチンによる有害事象が多数報告されていたことが判明し、大きな話題を呼んでいます。

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CDCは、ワクチン接種後に起きた症状や副作用を記録することができるアプリ(V-safe)を開発し、ワクチンの安全性に関するデータを収集しています。

米非営利団体である「インフォームド・コンセント・アクション・ネットワーク(ICAN)」は、ワクチンに関するデータの開示を求めて、CDCを提訴。テキサス州の連邦裁判所は8月にICANの要求を認め、CDCに該当データを9月30日までに開示するように命じました。

CDCからデータベースのアクセス権を得たICANは4日、ウェブサイト上にデータを公開。その中では、V-safeを利用する約1000万人のうち、335万人が、接種後に「仕事や学校に通えなくなった」「日常生活が送れなくなった」「医療機関で治療が必要な症状が出た」などの有害事象で苦しんだことが分かっています。

ICANの弁護人であるアーロン・シリ氏は4日、米テレビ番組「Fox News」に出演し、「1000万人にも上るV-safeの利用者のうち、7.7%が接種後に治療を求めています。これは、極めて高い割合に思えてなりません」とコメント。

番組で司会を務めるトレース・ギャラガー氏は、「この7.7%の人たちは治療が必要となり、緊急治療室での治療や入院が余儀なくされました。さらに25%の250万人が仕事や学校を休むなど、ワクチンの悪い反応が出たと言われています」と付け加えました。

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