【特集】今度こそ本当にヤバい中国

洪水、地震、食糧危機、半導体戦争、米中戦争──。

今度こそ、中国は、本当にヤバい。

本特集では、中国を襲う数々の「天罰」を詳述している。例えば、洪水。

今年、集中豪雨による洪水が中国を襲ったが、幸福の科学の霊査によると、この背景には、中国の女神・洞庭湖娘娘(どうていこにゃんにゃん)が関係しており、「中国が反省するまで洪水は続く」という。

気付いている日本人は少ないかもしれないが、中国は「災害大国」。ハザードマップによると、沿海部をはじめ、かなりの地域で洪水が起きやすい。しかも、日本から進出している企業の8割は、その沿岸部にある──。日本にとって、中国の洪水は"対岸の火事"では済まされないのだ。

本誌では、ハザードマップをもとに、洪水リスクを示した地図を掲載している。ぜひ、「脱中国」の判断材料にしていただきたい。

菅義偉首相は「観光立国」に力を入れているが、再び、中国の「爆買い観光客」に頼れば、アメリカの逆鱗に触れる可能性が高いばかりか、日本が中国と共倒れする可能性すらある。

それでも、中国依存を続けるのか──。本誌5月号でも、コロナ不況から日本が復活する切り札が「脱中国」にあることを指摘したが、改めて、その問いを投げかけたい。

【特集】増税学者の来世は無間地獄か!? こんな時代だからこそ、無借金経営と減税を目指す

もしも、「経営」という観点から日本政府を見たとしたら──。国債という名の「借金」だらけ。しかも、「借金を返す以上に毎年借り続けている」という状態で、企業ならまさに倒産寸前である。放漫経営もいいところだ。

政府の放漫経営を正当化し、誤った経営判断の"源流"となっているのが、「増税ありき」の経済学者である。本誌では、その代表的な人物5名を特定。彼らはもはや「思想犯」であり、「無間地獄」に堕ちる可能性が高い。

では、現状を打開するカギは何か。黒字経営の最たる形である「無借金経営」だ。「経営の神様」と称された松下幸之助が無借金経営を実践していたことは有名だが、その神髄は何にあったのか──。詳しくは、本誌をお読みいただきたい。

トランプ大統領の経済顧問のアーサー・ラッファー博士も、増税学者が間違っている理由について、コメントを寄せた。

増税一辺倒の考え方が、いかに日本経済の毒水となっているのか。本特集では、その危険性が浮き彫りになった。

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