米議員がUFO情報のブリーフィング会議刻々と進化する米UFO事情

《本記事のポイント》

米上院議員3人が国防総省からUFO関連のブリーフィングを受けた
国防総省が極秘でUFO研究を行い、米海軍でもUFOが目撃されている
アメリカではUFOに注目した動きが激しくなっている

米国防総省がUFO研究をしていたことが2017年に公開されてから、メディアがUFOをめぐる諸機関の動きに注目し始めたため、さまざまな情報が明らかになってきた。

政治系ニュースメディア「POLITICO」の6月19日付記事によると、同日、3人の上院議員が海軍のUFO目撃や国防総省の機密に関するブリーフィングを受けた。そのうちの1人は、上院情報委員会の副委員長マーク・ウォーナー氏であることを、事務所を通じて確認した。

ある情報源によると、このブリーフィングを行ったのは海軍だけではなく、情報担当国防次官のスタッフも含まれていた、というのだ。

議会や軍当局によると、このようなブリーフィングの要請が増えており、今後、関心を持っている議員や職員などとも継続して行う予定だが、機密性の高い内容なので内容は公開できないという。

国防総省が極秘でUFO研究、米海軍でUFO目撃

こうした連邦議会やホワイトハウス、海軍周辺のUFO事情について、近年の動きをまとめてみると次のようになる。

まず2017年に、国防総省が07年から12年まで、極秘でUFO研究を行っていたことを、同ニュースサイト「POLITICO」が暴露して大騒ぎになった。そもそもこの研究は、UFOに非常に関心の高いことで有名な上院議員のハリー・リード氏の発案で始まっている。彼は議員を引退した後も、熱心にUFO目撃報告機関の設置の必要性について訴え、ロビー活動を行っていた。

一方、海軍では、04年、空母ニミッツがカリフォルニア沖で、また、14年から15年には空母セオドア・ルーズベルトのパイロットが大西洋で、毎日のように航空力学の法則を無視したかのような動きをするUFOやUSO(未確認潜行物体、海中に潜行する物体のこと)を目撃しており、その記録の一部が公開され世界を驚かせた。

そして、今年4月には、海軍がUFO目撃の報告方法などのガイドライン作成に着手したというニュースが流れた。これは、その必要性を訴え続けていたハリー・リード氏のロビー活動の成果ではないかと思われる。