米国防総省。
2007年から12年にかけて米国防総省が、極秘プロジェクトとして"UFO研究"を行っていたことは、本欄で何度か取り上げてきた。
その研究プロジェクトは、米民主党の元上院議員ハリー・リード氏の要請で、2200万ドルの予算を投じて行われた「Advanced Aerospace Threat Identification Program(先進的な航空脅威を識別するためのプログラム)」というもの。17年末に米紙ニューヨーク・タイムズが報じたことで、世界中で大きな話題を呼んだ。
このプロジェクトでUFO研究を行っていた元米軍情報部のルイス・エリゾンド氏によると、研究対象は、UFOだけでなく、超常現象と呼ばれるものもあったという。
米ラスベガスのニュース「8 News NOW Las Vegas」によれば、超常現象は奇妙な生物やポルターガイスト、目に見えない存在、オーブ、動物や人間の傷害事件(キャトルミューティレーションと呼ばれる動物などの殺害事件と推定)であるという。
これらの研究は、国防総省と契約していた宇宙産業の経営者ロバート・ビゲロー氏が買い上げた、超常現象多発地帯であるユタ州のスキンウォーカー農場で密かに行われた。ビゲロー氏は、超常現象やUFOの存在に強い関心を持っていたことで知られている。
ところが、この極秘プロジェクトを知る情報機関の上層部は、基本的に保守的なキリスト教徒で占められていたために、「超常現象の研究は悪魔的」で、彼らの信条に反すると判断。超常現象の研究は止められ、最終的には軍関係のUFO研究だけが残ったのだ。
UFO研究には、「通過可能なワームホールやスターゲイト、透明マント、ワープドライブ、ダークエネルギー、高次元の操作」といったSFの世界で見られるものが含まれていることは、本欄でも以前紹介した。研究は今でも行われており、そのプロジェクト名は不明である。
国防総省が、超常現象からUFOまで幅広く研究をしていたことは非常に興味深いことだ。しかし、超常現象の研究が宗教的な理由でストップさせられたのは残念である。「宇宙時代」に突入しつつある今、超常現象から最先端の物理学まで広くカバーできる宗教の登場が、必要とされているのではないか。(純)
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2019年1月28日付本欄 やっぱりアメリカはやっていた! ワームホール、反重力、ワープなどの軍事研究
