公開霊言抜粋レポート

アイリス・チャンの霊言『ザ・レイプ・オブ・南京』の著者が涙の謝罪

「私の本は偽書です。絶版にしてください」

「天に誓って『南京大虐殺』はあったのか―「ザ・レイプ・オブ・南京」著者アイリス・チャンの霊言―」

2014年6月12日収録

中国が、先の戦争で日本軍が行ったという「南京大虐殺」と「従軍慰安婦」に関する資料を、ユネスコの世界記憶遺産に登録申請した。だが、両者については虚偽であったことを示す資料や証言も多くあり、歴史的事実であるとは確定していない。中国の申請には、日本を貶めようとする政治的意図が見え隠れする。

そもそも、南京大虐殺が世界的に知られるようになったのは、1997年に発刊された『ザ・レイプ・オブ・南京』がきっかけだ。だが、本書では、南京とは無関係の写真が使われるなど、明らかな間違いが多いと指摘されている。

南京大虐殺は本当にあったのか? なぜ本書が出版されたのか? 幸福の科学グループ大川隆法総裁は、本書の著者である中国系アメリカ人、アイリス・チャン氏を呼び出し、真相に迫った。

日本を取り巻く状況は緊迫している

現在、中国が南シナ海で暴れまわっている。ベトナムの排他的経済水域に当たる場所で、中国が石油の掘削を始めたため、中国とベトナムの対立が激化。5月初旬には、パラセル諸島付近の海域で、ベトナムの巡視船が中国の公船による衝突を受け、ベトナムの船員に負傷者が出た。また、5月の下旬には、同じく中国船の衝突により、ベトナム船が沈没するという事件が起こっている。

また、フィリピンの領海付近で中国漁船が違法操業をしていたため、フィリピンが中国漁船を拿捕したが、これに中国側は猛反発している。

こうした南シナ海での出来事は、日本にとって「対岸の火事」ではない。もし、中国がこの海域を押さえてしまえば、日本にエネルギーや食糧を運んでいるタンカーも通れなくなり、日本全体が干上がってしまう可能性もあるからだ。

そのため安倍政権は、有事の際にはアメリカと共に中国の横暴を抑止できるよう、集団的自衛権の行使容認を急いでいる。

だが、中国は「戦前、日本は軍国主義の国であり、中国に対して侵略行為や虐殺を働いた。中国はこうした日本に対抗する必要がある」と世界に宣伝し、自分たちの軍拡を正当化する一方で、日本の防衛力強化をけん制している。

戦後にクローズアップされた「南京大虐殺」

中国は、ユネスコ世界記憶遺産への登録申請や、韓国と共闘しての安重根記念館の建設などといった形で、「日本は侵略国家だった」とするアピールに余念がない。

こうした「情報戦」を、彼らはすでに何年も前から計画的に進めてきた。そのひとつが、日本軍が南京で30万人以上の人を虐殺したという「南京大虐殺」なるものの宣伝だ。

だが、この「南京大虐殺」は、ほんの数人の証言、それも日本軍と敵対していた人々の証言で事実に仕立て上げられた嘘の歴史である。

最初に日本の“虐殺"を報じた外国人ジャーナリストは、中国国民党の顧問であったことが明らかになっている。

また、東京裁判で、日本の「南京大虐殺」を証言したアメリカ人牧師は、「実際に、(虐殺の現場を)見たのか」と問われ、「実際に目撃したのは、日本兵の制止を振り切って逃げた中国人が射殺された1件だけだった」と述べている。

こうしたいい加減な事実認定だったため、戦後しばらくは忘れられていた「南京大虐殺」だが、2冊の本がきっかけとなって、再びクローズアップされた。

1つ目は、朝日新聞記者であった本多勝一氏の著書『中国の旅』である。

これについては、もともと事実の裏づけがないと批判されていたが、昨年5月13日に収録された「『本多勝一の守護霊インタビュー』―朝日の「良心」か、それとも「独善」か―」において、本多氏の守護霊が、「中国が準備した証言者だけに取材して書いた」「南京大虐殺はなかった」と証言している。

そして2つ目が、中国系アメリカ人のアイリス・チャンによって書かれ、1997年に発刊された『ザ・レイプ・オブ・南京』である。こちらも、中国側の一方的な証言だけで書かれており、使われている写真も信憑性が薄いと指摘されているが、米中での反響は大きく、「南京大虐殺は、日本軍による忘れられたホロコースト」として広まってしまった。

日本を貶める嘘の内容が世界記憶遺産に登録されることになっては話にならない。ここに書かれたことは「天に誓って」真実なのか? 幸福の科学グループ大川隆法総裁は、アイリス・チャン氏の霊を呼び出し、真相に迫った。

「日本を悪者にしたい米中に利用され、殺された」

苦悶の表情を浮かべて登場したアイリス・チャンの霊は、「私、殺されたの!」と叫ぶと号泣し始めた。チャン氏は『ザ・レイプ・オブ・南京』発刊後、精神を病んでピストル自殺したとされていたが、実は口封じのために殺されたというのだ。

では、なぜ彼女は殺されたのか? 何のために本書は書かれたのか? 明かされた真実は驚くべきものだった。

本書執筆のきっかけは、 「名前が売れて有名になるチャンスだし、資金も出してやる」 と唆されたためだという。 「若かったので功名心もあったし、隠ぺいされた大事件を世に知らしめたいという正義感に駆られたところもあった」 と胸のうちを吐露した。

だが、日本の誇りを守ろうとする多くの歴史研究者により、本書に書かれた嘘はすぐさま暴かれていった。

たとえば、「民家に火を放つ日本の戦車」として紹介された写真の戦車は、南京戦当時には存在しなかった。また、兵隊に守られて家路につく農民たちの写真をわざとぼかし、「日本軍に連行される慰安婦」といったキャプションをつけて紹介するという悪質な捏造もある。他にも“大虐殺"が行われたとされるのは12月なのに、写真の人物が夏服を着ているなど、つじつまが合わないものや出典が不明なものも多い。

このように、本書に掲載された写真はすべて「南京大虐殺」とは無関係であったことが明らかにされている。

こうした矛盾点が明らかになり、彼女自身も第二次世界大戦について取材を重ねるうちに 「中国の内戦における被害を全部日本の責任として押し付けているのではないか」 と、南京大虐殺の存在に疑いを持つようになったという。

さらに、チャン氏の霊は、「南京大虐殺」では30万人の人が殺されたと言われているが、「30万」という数字が出てきた背景には、 「何とか増やせないかと努力していた人がいた」 ことを“白状"した。アメリカは、東京大空襲や広島・長崎への原爆投下といった国際法違反のホロコーストで、30万人以上の日本人を犠牲にした。そのため、30万という数字を“捏造"してアメリカよりも日本がより残虐であったことをアピールし、空襲や原爆投下といった行為を正当化したかったのだろうと述べた。

ちなみに『ザ・レイプ・オブ・南京』の序章には、「南京での死者数は、アメリカによる東京大空襲の死者数(8～12万人)を超え、広島と長崎に対する二つの原爆攻撃の死者数の合計(21万人)を超えていることを思うと、衝撃を感じざるを得ない」と、わざわざ書かれてある。

このように、当時は、日本を悪者にしたいという点で利害が一致していた米中が、執筆をバックアップしたようだ。

そんな中、ブッシュ米大統領が就任した頃から 「アメリカの態度が変わって、身の危険を感じるようになった 」という。あまりに突然だったため、誰に殺されたのかははっきりしないようだが狙われていたのは確かだという。

どうやら、アメリカがイラクをはじめとするイスラム圏との戦いの中で、日本の支援を取り付ける必要に迫られたため、日米関係の火種になりかねないチャン氏は次第に邪魔になり始めたようだ。

「歴史の嘘で中国の覇権を正当化させないでください」

チャン氏の霊は、死後、南京霊界の取材に向かったが、 「日本兵によって南京で殺された人は見当たらなかった」 と述べた。また、戦後に中国やソ連などの共産主義国で行われた大粛清を見ると、 「日本が極端に悪い国だったのかに自信がなくなってきた」 と涙ながらに語った。

一通り真実を語った後、チャン氏の霊は、 「日本の皆さん、ごめんなさい。私の本は偽書です。絶版にしてください」 と謝罪した。

この南京大虐殺の嘘が事実とされれば、日本はナチスと同じような人道上の罪を犯した国とされてしまい、天安門事件をはじめとする人権弾圧を平気で行い、周辺諸国を“自治区"と称して植民地化していく中国の覇権主義が正当化される。

本来、中国の軍拡を止めるべきアメリカも、現在では財政赤字に苦しみ、軍事費を減らしている。さらには中国に米国債を購入してもらう必要があるため、中国の過ちをあまり強く非難できないのが現状だ。

こうした状況の中、日本は中国の横暴から自国を守るために、憲法9条改正や集団的自衛権の行使容認を進めていこうとしている。

だが、こうした誤った歴史観が定着してしまったら、日本の正当性は失われ、憲法改正も「日本の戦争準備」などと批判されかねない。

事は単なる歴史の問題ではない。国家としての正当性、神の正義がどちらにあるのか、という問題なのだ。

チャン氏の霊は、 「私の本を悪用しないでください。嘘はいけません」「私の本を中国の覇権を正当化するために使うのはやめてください」「中国の民主主義活動家たちを助けてあげてください。アメリカはプライドを抑えて真実についてください」 と訴えた。

現在、彼女はあの世において、闘争と破壊の世界である阿修羅地獄と、思想的に人々を迷わせた人が赴く無間地獄の間を漂っているという。執筆の動機は善意だったかもしれないが、誤った思想を広げた罪はそれだけ重いものである。

チャン氏の良心からの叫びを無にしないためにも、日本は勇気を持って、河野談話の白紙撤回など歴史認識の見直しを進め、自国の正当性を世界にアピールすべきだ。

その上で、集団的自衛権の行使容認、憲法9条改正を急ぎ、日本の友好国と協力し合って、中国にこれ以上の悪を犯させない強い意思が必要だろう。