竹島・尖閣不法上陸 大川隆法総裁の「予言」的中

「まもなく、沖縄県民が度肝を抜かれるようなことが起きるだろうと思います」――。

今年5月、大川隆法・幸福の科学総裁は、東京都内で説いた法話の中で、そう警鐘を鳴らしていた。今回の竹島・尖閣への不法上陸は、その「予言」が的中した形だ(末尾の関連記事参照)。

韓国では、李明博大統領が島根県・竹島に不法上陸した後も、天皇陛下に礼を失した発言や、日本政府に慰安婦への補償を求める発言を繰り返した。15日には、芸能人や大学生がリレー水泳で目指していた竹島に上陸。ソウルの日本大使館前では、慰安婦問題に対する日本政府への謝罪要求集会が開かれた。

中国では、香港の反日団体「保釣行動委員会」のメンバーらが15日、沖縄県・尖閣諸島に不法上陸。この様子は、メンバーによってフェイスブックやツイッターで実況中継され、電話を通じてラジオ放送された。中国国営中央テレビは、「上陸に成功」などと速報で伝え、その後も、繰り返しニュースを報じた。

北京の日本大使館前でも15日、反日団体のメンバーが集会を開き、「釣魚島(尖閣の中国名)は中国のものだ」「琉球は中国のものだ」と口々に叫んだ。尖閣を領土と主張する台湾でも、当局が14日、香港の抗議船が通過した際に食料や水を供給していた。

こうした動きについて、16日付読売新聞は「中国当局は、世界各地の華人らによる尖閣諸島の領有権主張行動に水面下で資金援助を行うなど、『保釣』活動の後ろ盾となっているとされる」と指摘。同日付産経新聞も「『占領シナリオ』着々」という見出しで、「香港の活動家がいとも簡単に上陸したことで、民間人を偽装した海上民兵らによる『尖閣占領シナリオ』の危惧が現実味を帯びてきた」とした。

現在、中国は北朝鮮と蜜月な関係を築くが、日本はその北朝鮮と8月末に遺骨返還や拉致問題について話し合う日朝協議を再開する。だが、中国や韓国の一連の動きを見れば、この協議自体が反日勢力の日本懐柔に利用される可能性も考えておく必要がある。

頼みのアメリカは、11月に大統領選を控え、重要な決定をしにくい政治空白の状況。米国務省は、竹島上陸について「自制的に取り組むことを期待する」、尖閣上陸についても「日中両国で、話し合いで解決する必要がある」とコメントするにとどまっている。

6月に全国で公開された、映画「ファイナル・ジャッジメント」(製作総指揮:大川隆法)でも、隣国に日本が占領される様子が描かれ、「近未来予言」と銘打たれた。韓国、中国、台湾、北朝鮮の中の反日勢力による「日本包囲網」は、まさに国難そのものだ。

日本政府は速やかに、憲法改正や核武装の可能性を含めた国防の強化について行動し、日本国民を守る準備を進めなければならない。(格)

【関連記事】

2012年7月号記事 大川隆法総裁法話レポート「宗教立国の実現」

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4362

2012年8月号記事 石垣島・沖縄本島ルポ 沖縄が招く日本の危機

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4479