英国諜報機関が、イランは核武装まで2年の見込みと発表

イギリスの諜報機関の所長が、イランは2年以内に核武装する見込みだと発表した(7月14日付ニューヨーク・タイムズ紙)。

軍事情報活動第6部(MI6)の所長のサワーズ(Sawers)氏は、2年以内に、米国およびイスラエルは、核武装したイランを受け入れるのか、あるいは軍事攻撃に出るのか、決断しなければならないと述べている。

イランに対する石油禁輸による制裁が実行力のあるものなのか、疑問視する声もある。歴史的にみて、核開発を試みている国が、説得によって開発を断念したケースはほとんどないからだ。

核武装は地域における勢力均衡をもたらし、平和構築のための手段であると考えられることもあり、イランが核武装すれば、イスラエルとの間で核の均衡がもたらされるという論調もみられなくもない。

だが、この場合、軍事バランスが回復されると楽観視することはできないだろう。

というのは、イスラエルは、全世界に同情されながら滅亡するよりも、全世界を敵に回してでも、生き残るということを国是とし、深刻な脅威に直面した場合に、予防攻撃や先制攻撃を躊躇しない国家だからだ。

2008年末から2009年の年初にかけてイスラエルがイスラム過激派・ハマスに対して掃討作戦を展開したのも記憶に新しい。

大川隆法幸福の科学グループ創始者兼総裁が今年の4月17日に収録した霊言(『イラン大統領 vs イスラエル首相』)において、アフマディネジャド大統領の守護霊は、イランの核兵器はあと2年で完成する旨を述べているが、最近のイランの動きはそれと符合する。霊言の正確さを証明する一つの証左といえるだろう。

また、大川総裁が同霊言の最後で解説しているように、イスラエルが長距離の給油機を手に入れ、百機ほどの攻撃機で奇襲攻撃が行われることで最終戦争が始まる可能性が高い。

7月1日から発効したイラン産原油の禁輸措置を受けて各国の輸入量を減らした結果、イランが歳入の7割以上を頼る原油輸出が減り、イラン国内では物価が高騰。国民が閉塞感を高めている。

制裁や外交努力が行き詰まりをみせ、イスラエルからの奇襲攻撃の可能性が高まるなか、イランから見ればキリスト教国ではなく、公平に「世界正義」の立場から仲裁できるのは、日本ではないか。

イランのシーア派は血統主義をとっており、日本の天皇制と近い政治体制をとっている。

中東に政治的カルマのない唯一の大国である日本は、中東を白紙の目で理解するのに世界でもっとも優位な立場にある。

いま必要なのは、日本が世界を平和に導く大国としての責任があるという政治家の自覚であろう。(華)

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2012年8月号記事 大川隆法「未来への羅針盤」 「愛は憎しみを超えて・2012」 <Q1「イランとイスラエルが和解するには」>

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2011年10月号記事 ひと目でわかる4つの宗教─200号記念総力特集「宗教」

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