「エコでなくエゴ」の太陽光主力電源化は日本の自殺行為二酸化炭素排出を低減できる確実な技術は、核エネルギー【高田純氏インタビュー後編】

2021.11.02

静岡県熱海市伊豆山地区で、7月に大規模な土石流が発生した。その翌日、「ソーラパネル建設などで保水力を失った2系統の禿山箇所から、市街地を襲う土石流となったのではないか」とするツイッターを発信していたのが、札幌医科大学名誉教授の高田純氏だ。

本誌2021年12月号特集「グレタ教は世界転落への道」で紹介しきれなかった、高田氏のインタビューを掲載する。今回は後編。

札幌医科大学名誉教授

高田純

(たかだ・じゅん) 理学博士。弘前大学理学部物理学科卒業後、シカゴ大学ジェームス・フランク研究所、広島大学原爆放射線医科学研究所などを経て、現職。著書に『脱原発は中共の罠』(ハート出版)など多数。

──総発電量に占める再生可能エネルギーの割合について、政府からは2030年に30%、50年に50～60%とする案も出ています。これらをそのまま実現した場合、どれほどの規模の発電所をつくる必要があるのでしょうか。

高浜原子力発電所軽水炉4基分で339万kW、面積233ヘクタールです。また、茨城県水郷潮来ソーラ発電所で1.45万kW、面積17ヘクタールになるという実例から、まず、原子力発電20基分をソーラ発電に切り替えるための面積を計算してみました。

定期点検や日照時間などを加味して、原子力の稼働率は70%、ソーラ発電の発電利用率は15%として計算すると、原子力20基分をソーラパネルで置き換えるには、92km2という広大な土地が必要となります(※高知県の土佐市の面積が91.5km2)。

それほど巨大な面積のものを一カ所につくりようもありませんから、日本列島の上に並べるとします。かつ、ソーラ発電を主力電源化し、24時間電気を供給するためのバッテリーを付随させ、充放電ロスと直流交流の変換ロス分を20%と考えます。すると幅120m、長さ920kmのソーラパネルベルトを山間部に建設しなければなりません。920kmとはおよそ青森市～日光～神戸市の距離です。

次は、総発電量に占める再生可能エネルギーの割合が15%になったらどうなるでしょうか。

日本の総発電力は年間約1兆kWhです。その15%を24時間365日、ソーラ発電で供給するとなると、0.15兆kWhとなります。発電敷地面積は1.2×200km2で北海道から鹿児島まで、山地にソーラパネルベルト幅120m、長さ2000kmを建設しなければなりません(下はイメージ図)。

再生可能エネルギーの割合が30%ならば、幅120mのソーラパネルベルト2000kmを日本列島に2本、60%ならば4本必要になります。これはまさに日本の国土破壊です。

ソーラ発電は高コストかつ電力不安定

画像:umaruchan4678 / Shutterstock.com

しかも、通常のリチウムイオンバッテリーの寿命は、充放電500回ほどです。昼間充電し、夜間放電を毎日繰り返すサイクルになるので、1.3年毎にバッテリーを交換し、寿命10年とされるソーラパネルを10年毎に交換します。部品のみならず交換工事コストも上乗せになり、とても割高です。産業廃棄物の量も膨大になります。

年間通じて、風雨や台風、地震、竜巻にさらされるリスクもあり、物理的強度も他の発電施設に比べて圧倒的に弱いので、停電リスクが最も高いのも大きな問題です。ソーラ発電を主電源化すれば、高コストのみならず、電力供給が不安定になり、日本の生活と産業は破壊されることになるのです。