自殺対策強化月間に厚労省がSNSの相談窓口「死後どうなるか」を知ることが自殺防止に

2018.03.01

《本記事のポイント》

日本は先進国の中でも自殺が多く、特に若者の自殺率が高い
日本で自殺が多い理由には、宗教的な教えが不足していることが挙げられる
「自殺すると死後どうなるか」という霊的真実を知ることは、自殺防止につながる

厚生労働省はこのほど、3月の自殺対策強化月間に実施するソーシャルネット・ワーキング・サービス(SNS)などを使った相談事業の窓口を発表した。

これは、若者の自殺を防ぐために、厚労省が民間の13団体に委託して初めて行う相談事業だ。13団体の大半は、若者が日常的に使う無料通信アプリ「LINE(ライン)」や短文投稿サイト「ツイッター」などを利用する。

自殺願望を持つ若者と相談窓口がつながりやすくなるよう、インターネットで「死にたい」などと自殺に関連した用語を検索すると、相談窓口の広告が画面に表示される検索連動型広告なども使うという。

日本は他の先進国よりも若者の自殺が多い

日本は、他の先進国と比べても、若い世代の自殺が多い。

例えば、日本の15～39歳の各年代の死因の第1位は「自殺」。厚生労働省自殺対策推進室作成の資料によると、こうした国は先進国では日本のみであり、その死亡率も、アメリカやフランス、イギリスなどに比べて高い。この世代の自殺の原因は、いじめや人間関係の問題、学業や就職の失敗などさまざまだ。

また、50～60代の壮年・老年期にかけて、日本の自殺率(人口10万人当たりの自殺者数)はピークを迎える。この世代の自殺の主な原因は、経済問題や健康問題などが多いとみられている。

自殺防止の宗教的な教えが弱い日本

なぜ日本には自殺する人が多いのだろうか。その理由の一つとして、日本では、自殺を防止するのに役立つ宗教的な教えが浸透していないことが挙げられる。

欧米のキリスト教社会では、宗教教育において「自殺は悪である」と教えられる場合が多い。そのため、「死にたい」と思っても、「自殺したら、天国に行けないのではないか」と考える。信仰を持たない人はそれでも自殺するかもしれないが、一定の抑止力は働いていると言えるだろう。

しかし、宗教を信仰する人の割合が低い日本では、唯物論的な発想で「死ねば終わりだ」と考える人が多い。あの世を信じていても、「死ねば、この苦しみがなくなる」「死ねば天国に還れる」と誤解して自殺をしてしまう人もいるのが現状だ。

死んでも苦しみからは解放されない

しかし、幸福の科学・大川隆法総裁は、自殺すると死後どうなるかについて、著書『幸福へのヒント』でこう述べている。

「自殺者が天国に行くことはきわめてまれであって、地獄、もしくは地獄以前の段階にいることが多いのです。自殺者のなかには、自分が死んだことが分からずに、地上の人と同じように生活している人や、地縛霊となって、自分が死んだ場所に漂っている人が数多くいます。したがって、『自殺すると、ろくなことにならない』ということを、しっかり教えることが必要なのです」

さらに恐ろしいことに、死後、何度も死ぬ体験を繰り返す人もいるという。「死ねば終わりだ」と思っていた場合、首を吊っても意識があれば、自殺に失敗したと思って、また同じ場所で何度も首を吊る。それでも死ねなければ、生きている人間で同じような悩みを持つ人に取り憑いて、自殺をさせることもある。

こういう状況になって、「自殺しなければ良かった」「生きて人生を建て直せば良かった」と後悔しても、時すでに遅し、という厳しい現実がある。目の前の苦しみから逃れるために死を選んでも、かえってその苦しみは倍増する、という霊的真実が普及することで、自殺を思い止まる人も増えるのではないだろうか。

幸福の科学は2003年から「自殺を減らそう!キャンペーン」を全国で展開している。自殺防止サイトでは、自殺をしてはいけない理由について、霊的視点を交えて解説している。また、自殺の理由に多い「病気」「お金・貧困」など19の悩みについて、宗教的な教えに基づいた解決策を提示している。